住宅購入したときの保険の見直し方

念願の住宅購入。インテリアはどうしよう、間取りはどう使おうなど、家族の城をどうするか夢がふくらみますよね。

 

でも、住宅購入に付随する手続きや必要な買い物の数々、引っ越しの準備などしなければいけないことや出費が多く、頭を抱えている方も多いでしょう。住宅を購入すると予想以上に出費がかさむものですので、保険の見直しで保険料の出費を抑えることができないかチェックすることも大切です。

 

住宅購入時の保険の見直し方をご案内します。

住宅購入して保険を見直す際にチェックしておくこと

住宅購入時にローンを組むとき、ほとんどの金融機関では団体信用生命保険(通称「団信」)へ加入することを義務付けています。保障内容は、住宅ローン契約者(加入者)が住宅ローン返済中に万一死亡したり、高度障害状態になったりした場合に以後の住宅ローン返済が免除されるというものです。

 

ここで注意しておきたいのが、団体信用生命保険にはいくつか特約があるということと、加入自体が任意の金融機関があるということです。

 

団体信用生命保険に加入するかどうか、加入する場合は特約内容がどうなるのか。これらの違いで保険の見直し方が変わってきます。

 

 

<チェックポイント>※以下「団信」と記載
①フラット35や一部金融機関など団信の加入が任意の場合
∟団信に加入するか、民間の生命保険会社の生命保険に加入するかを選ばなければいけません。一般的に団信の保険料は年齢関係なく一律のため、住宅ローンを組む年齢が若い場合は民間生命保険の方が保険料は安いことが多いです。

 

②団信に加入する場合は、特約や保障内容を確認
∟団信の基本保障は<死亡+高度障害保障>ですが、死亡時だけでなく、所定の病気(がん、三大疾病など)や就業不能状態になったときでもローン返済が免除される特約もあり、金融機関により内容はさまざまです。あらかじめどのような内容なのか確認しておきましょう。

 

③現在加入している保険の内容を確認
∟団信の加入にかかわらず、万一の際の保障がどれくらいあるのか確認しておきましょう。
団信に加入する場合は、すでに加入している保険の内容と比べて保障内容の重複がないかチェックし、もし加入している保険と重複している保障があれば、その保険を解約することで保険料の払い過ぎを防げます。
反対に団信に加入せず民間の生命保険に加入する場合は、今加入しているほかの保険との内容を比べて、保障に過不足がないかどうかチェックすることが大切です。

住宅購入したら備えておきたい保険とは

住宅を購入するときに団信や民間の生命保険、住宅の火災保険など加入すると、「もう保険は十分!」と思うかもしれません。しかし、病気や就業不能の特約などを付けていない場合には、万一の際に住宅ローンの支払いが困難になるリスクがあります。
団信や保険の加入状況によってリスクは異なりますが、代表的なリスクにあわせて備えておきたい保険をご案内します。

 

 

<住宅購入したら備えておきたい保険>
・働けなくなったときの生活保障:収入保障保険、所得保障保険
・病気やケガの保障(医療保障):医療保険、がん保険

 

 

 

※この記事は2018年7月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。(2018年7月31日)

まとめ

【住宅購入で保険を見直すときのFPアドバイス】

共働き世帯の増加に伴い、住宅ローンを夫婦で借りるケースが増えていますが、この場合団信の保障内容が変わってくるため注意が必要です。
夫婦それぞれで2本のローンを組む「ペアローン」や、夫婦の収入を合算して1本のローンを組む「連帯債務型」「連帯保証型」ローンなど、種類もそれぞれ違いますので、契約時には保障内容をしっかり確認したうえで不足がないかを確認しておきましょう。
いずれにしても、住宅購入が決まったらすぐ保険見直しの準備を始めるようにしましょう。