30代子育て世帯 家族を支える収入保障保険の選び方
結婚や子どもの誕生など、ライフスタイルが大きく変化する30代。
収入にゆとりが出てくる時期とはいえ、子どもが生まれて育児に奮闘中の子育て世帯では、新しい家族のために思い悩むことが多いものです。
マイホームや子どもの教育費、老後の資産形成。今後起こりうるさまざまなライフイベントを乗り切るために、30代でしっかり人生設計を描いておくことが大切です。
そして、理想の人生設計を叶えるためには保険を利用したリスク対策が必要不可欠になってきます。
30代の子育て世帯にとってもっとも気になるリスクは、家計を支える大黒柱に万一の事態が起きることではないでしょうか。
たとえ万一の事態が起きても、遺された家族が思い描いた人生設計通りに暮らせるように、収入保障保険への加入を検討しましょう。
30代の子育て世帯におすすめの収入保障保険の選び方をご案内します。
30代子育て世帯に必要な収入保障保険の保障とは
30代の子育て世帯が持つべき収入保障保険は、家計を支える人に万一のことがあったとき、遺された家族の生活を保障するための保険です。
収入保障保険の魅力は、なんといっても保障の合理的な仕組みと保険料の安さ。一般的に子どもが大きくなるにつれて遺族に必要な保障額は小さくなっていくものですが、収入保障保険はそのリスクの変化に対応した保険で、給料のような形で保障を受け取ることができるのが特徴なのです。
リスクに応じて保障が変化するため保険料も割安に設定されており、共働き世帯など夫と妻両方の保険が必要な家庭でも加入しやすいのが魅力です。
30代の子育て世帯が収入保障保険の保障額を決める時は、家計を支える人が亡くなった場合に受け取れる遺族保障や遺族の収入を差し引いて必要保障額を計算するようにしましょう。
<死亡時のおもな遺族保障>
(※30代の子育て世帯向けの保障のみ記載)
・公的年金(遺族基礎年金/遺族厚生年金/遺族共済年金):公的年金の被保険者がなくなったときに遺族が受け取れる年金制度。年金ごとに細かい受給要件がある
・企業の遺族保障:勤務先企業によっては福利厚生の一環で死亡退職金や弔慰金などがある
・民間の保険会社の生命保険:保険の被保険者がなくなったときに一定額の保険金が受け取れる
・団体信用生命保険:住宅ローン契約者が亡くなった場合に金融機関がローン残債を肩代わりしてくれる保険
・資産:亡くなった人の預貯金や株式など、生前の保有資産
上記以外にも、加入先健康保険(組合)によって埋葬料などが出る場合や、遺族年金額が児童扶養手当額よりも低い場合には差額分を受け取れる場合などがあります。
死亡時の遺族保障は貯蓄額や配偶者の収入などは各家庭の環境により大きく異なるため、一概にいくら必要といった目安がありません。自分の場合はどれくらいの遺族保障があるのかしっかり把握しておくことが大切です。
また、一般的に自営業の場合会社員が上乗せでもらえる遺族厚生年金がなく、企業保障もないため遺族保障は少なめといえます。自営業やフリーランスの人は多めに保障を用意しておくようにしましょう。
30代子育て世帯の収入保障保険の選び方
収入保障保険に限らず、30代の子育て世帯で保険を選ぶときに大切なのは【今後の人生設計をしっかり描けているかどうか】ということです。
今後のマイホームはどうするのか、子どもは何人持ちたいのか、老後資金はどれくらい貯めるのか。家族の未来をしっかり話し合っておかないと、本当の意味で必要な保障額を決めることができません。
人生設計に不安がある、自分の遺族保障額の出し方がわからないという人は“人生設計=ライフプランニング”のプロであるFP(ファイナンシャル・プランナー)に相談するなど専門家の力を借りるのもひとつの方法です。
※この記事は2018年7月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。(2018年7月31日)
まとめ
・保険の目的:万一の事態に遺族の生活を支える保障として加入しよう
・必要な保障:子どもが独り立ちするまでの収入見込額(人生設計で設定している未来の収入)に対し、遺族保障や遺族の収入で補いきれない不足分を用意すればOK
・保険の期間:預貯金や遺族の収入にある程度余裕があれば、子どもの教育資金がひと段落するまでの期間に設定しておこう。反対に、働けない事情があるなど子どもの独立後も収入に不安がある場合は、老齢年金の受給開始年齢(65歳)まで設定しておくと安心できる。ただし、その分支払う保険料が割高になるため、家計やほかの保険とのバランスを考えて設定しよう