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孫の将来のために。祖父母が教育資金を備える方法

「可愛い孫が将来好きなことを学べるように、教育資金を援助してやりたい」と思っているおじいちゃん・おばあちゃんは多いのではないでしょうか。今回は、孫の将来のために、今からコツコツ教育資金を備える方法をご紹介します。

■学資保険は祖父母でも加入できる

「教育資金のための貯蓄」として代表的なものが、学資保険です。学資保険は、契約者が数年かけて保険料を払い込み、大学入学時などあらかじめ定めておいたタイミング(満期)でまとまったお金を受け取れるタイプの保険です。子どもの教育資金の確保を目的とした学資保険では、プランによって払い込んだ保険料よりも大きな金額の学資金を給付金として受け取ることができます。

一般的に、学資保険は親権者の同意と署名があれば、祖父母でも契約することができます。ただし、契約できるかどうかは、契約者である祖父母の年齢や保険の内容、被保険者となる孫の年齢によっても異なってくるため、保険会社に確認する必要があるでしょう。
学資保険のメリットは、受け取る時期や受け取り方を決められることです。まとまったお金が必要になる大学入学時に一括して学資金を受け取るプランや、中学・高校・大学の入学時にそれぞれ分割して学資金を受け取るプランなど、それぞれのご家庭の事情によって受け取り方を決めることができます。

 

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■孫への贈与が非課税になる教育資金贈与信託

一般的に、祖父母が孫に一定額以上のお金を渡す場合、そのお金には贈与税が課税されます。教育資金贈与信託とは、教育資金として祖父母から孫に渡されたお金に対する贈与税が一定金額まで非課税になる信託です。非課税となる限度額は、学校や保育所といった施設に入学金や授業料などとして支払われる場合は、受益者1人につき1,500万円、塾の月謝や教材費、通学定期券代など学校等以外の費用に支払われる場合は500万円となっています。

信託銀行などの受託者は、委託者である祖父母からお金を預かり、運用します。受益者である孫が払い出しを行う際には、信託財産の払出請求書や領収書など、教育資金の支払いにあてた証明書が必要となります。目的を教育資金に限定して孫に財産を残したい祖父母には、教育資金贈与信託はぴったりの方法といえるでしょう。なお、教育資金を拠出できる期間は、平成25年4月1日から平成31年3月31日までとなっております。

■ジュニアNISAで毎年80万円ずつ投資

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ジュニアNISAは正式名称を「未成年者少額投資非課税制度」といい、0~19歳が対象となっています。成人のNISAと基本的な仕組みはほぼ同じで、専用の口座で運用された投資の利益は最長5年間非課税となります。ジュニアNISAでは、口座名義人は子どもや孫などの未成年者となりますが、実際の運用は親や祖父母などの成人が行うことになります。

ジュニアNISAは、年間の非課税投資枠が80万円である点や、口座名義人である子どもや孫が18歳になるまで原則として払い出しができない点などが成人NISAと異なり、あくまでも「親や祖父母が、子どもや孫の将来に向けて長期で資産を運用・形成する」ための制度となっています。孫が20歳になればジュニアNISA口座内で保有している金融商品をそのまま通常の成人NISA口座に移管(ロールオーバー)することもできます。18歳になってすぐに払い出しを行うことも、そのまま孫自身に資金運用を任せることも可能です。

■孫の資産形成を相談できる専門家とは

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子どもの教育資金に必要な額は、幼稚園から高校まですべて公立で、自宅通学により国公立大学に通った場合でも総額1,000万円にもなるといわれています。(※文部科学省「平成26年度子供の学習費調査」及び日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」(平成28年2月発表)を参照)
実際には高校だけが私立であったり、遠方の大学や塾に通うかどうかなど各家庭により状況が異なるため、必要な額も家庭によりさまざまですが、教育資金は潤沢に備えておきたいもの。祖父母が教育資金を援助することは、孫の親である子ども夫婦にとって大きな家計の支えとなるのです。

ご紹介したように、祖父母が孫の教育資金のためにできる備えにはさまざまなものがあります。どういった方法が適しているのか、迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。そうした際には、資産形成の専門家であるファイナンシャル・プランナーに相談することをおすすめします。それぞれのご家庭の事情や希望に沿ったプランを提案してもらえるので、最適な資産形成の方法を探していくことができます。

 

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