働いても貯金が増えない、周りの人と比べて貯金が多いのか少ないのかわからない・・・
周りの人のお財布事情、気になりませんか？

世帯の種類や年代によって貯蓄額は異なります。
これからの生活に必要な貯蓄額や平均を知っておくと安心です。

今回は、気になるお金の事情、年代別の貯蓄額や貯蓄率、無理のない貯蓄のポイントを紹介することで皆さんが抱えるお金の悩みを解決していきます。

「周囲の平均的な貯蓄はどれくらい？」、「私の貯金額は周囲と比較して少ない？」、「将来必要になる資金はいくら？」など、周囲の人に聞きたいけど聞けない、お金のリアルを紹介します。

年代別の貯蓄額はどれくらいなの？単身世帯と2人以上世帯ではいくら違う？

ニュースや情報番組などで「老後の資金として2,000万円が必要」なんて話を耳にして老後に漠然とした不安を抱えている人は少なくありません。
貯蓄額は年代や年収、世帯などその状況によって大きく異なります。
年代や世帯別に見ていきましょう。

＜単身世帯の年代別　金融資産保有額の平均値と中央値＞

年代	貯蓄額の平均値	貯蓄額の中央値
20歳代	113万円	8万円
30歳代	327万円	70万円
40歳代	666万円	40万円
50歳代	924万円	30万円
60歳代	1,305万円	300万円
全年代	653万円	50万円

＜2人以上世帯の年代別　金融資産保有額の平均値と中央値＞

年代	貯蓄額の平均値	貯蓄額の中央値
20歳代	292万円	135万円
30歳代	591万円	400万円
40歳代	1,012万円	520万円
50歳代	1,684万円	800万円
60歳代	1,745万円	875万円
70歳以上	1,786万円	1,000万円
全年代	1,436万円	650万円

※　金融資産を保有していない世帯を含む

単身世帯の場合、１世帯あたりの平均貯蓄額は653万円であることがわかりました。年齢とともに収入が増え、それにともなって貯蓄も増えていきます。定年を迎える60代には1,000万円の大台を超える結果となりました。

2人以上世帯の場合、単身世帯よりも貯蓄の平均額が多いことがわかります。お子さまのいる家庭であれば将来的に学費や教育費が必要になることを見越して、単身世帯以上に貯蓄に対する意識が高いことが伺えます。

ここでは平均値と中央値をご紹介していますが、平均値と中央値に大きな差があることがわかります。

平均値とは、すべての数値を足し合わせ、数値の個数で割った値です。極端な数値が一部にある場合、その数値に大きく影響します。たとえば何兆円もの貯金がある人がいた場合、全体の平均金額が上がってしまい、現実的な数値とはかけ離れてしまいます。そこで、参考にしたいのが中央値です。

中央値は、数値を小さい、または大きい順から並べたときに真ん中にくる値で、小さすぎる数値や大きすぎる数値が含まれていたとしてもあまり影響を受けないという特徴があります。
データの全体でなく、ピンポイントで真ん中だけを表している数値なので、データ全体の変化や比較には向かないことがあるものの、貯金額や収入などお金の分野では、平均値とともに中央値も紹介され、平均値より中央値の方が実態を表していると言えます。

中央値で見ると、単身世帯の貯蓄額は50万円です。
50万円では、急な病気やケガなどで働けなくなったときのことなどを考えると、不安が残ります。単身世帯では代わりに働いて収入を得てくれる人もいません。老後に備えるという意味でも心配です。

2人以上世帯においては、単身世帯の10倍以上である650万円が中央値となりました。
それでも、老後の資金2,000万円には大きく届かず、今後の年金受給の問題なども考えると、貯蓄額が足りなくなる人が多く存在することが予測できます。

あなたのご家庭の貯蓄額は平均や中央値と比較していかがでしたか？
もしも貯金ができていない、金額が少ないと感じたとしても落ち込む必要はありません。少しずつで良いので貯蓄額を増やす取り組みを行っていくことで、将来の不安を軽減できます。

貯蓄額は、収入が多いからと言って比例して貯蓄が多くなるわけではありません。年収が少ない人でも確実に貯蓄できる方法があります。

将来必要になる資金はいくら？

老後の資金ももちろんですが、人生にはお金がかかるタイミングがあります。
将来について考えるとき、どのような場面で、お金がどれくらいかかるのか把握しておくと、漠然と貯金を行うよりもメリハリが出ますし、目標達成に向けて努力しやすくなります。

以下に、主なライフイベントにかかる費用の目安をご紹介します。

就職活動費　約10万円・・・リクルートスーツの費用や交通費、宿泊費（*1）
結婚費用　約292万円・・・挙式・披露宴・ウェディングパーティーの総額（*2）
出産費用　約51万円・・・入院、分娩、検査等の費用（*3）
教育資金　約1,052万円・・・子供1人、幼稚園から高校まで公立、私立大学の場合（*4）
住宅購入費　約3,495万円・・・建売住宅の平均価格（マンションなら4,545万円）（*5）
老後の生活費　約23万円・・・2人以上世帯の世帯主70歳以上の支出（月）（*6）
介護費用　約17万円・・・介護保険受給者の1人あたり使用額（月）（*7）

単身世帯の人でこれから結婚や出産を考えているという人は、ライフイベントをたくさん控えているため貯蓄が必要になります。また、お子さまがいる家庭では、人生の３大資金の1つでもある「教育」について備えておく必要があります。

このようなライフイベントに向けて計画的に貯蓄を行うことはできますが、予測不能な緊急資金に備えて貯蓄を行うのはそう簡単なことではありません。この先起こりうるリスクとその際にかかる費用をまずは把握して、貯蓄に取り組んでいきましょう。

いくらくらい貯蓄にまわせばいいの？

これから先の人生でお金の心配をすることなく過ごすためには、どのくらい貯蓄しておけばよいのでしょうか。
家族構成や暮らし方など、ライフスタイルによっても異なりますが、一般的には、ご家庭の収入に対し、手取り収入の10％を貯蓄にまわすのが理想と言われています。

では、実際にどれくらいの割合を貯蓄にまわしているのか、2人以上世帯と単身世帯に分けて、年代別に見ていきましょう。

＜単身世帯の年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）＞

＜2人以上世帯の年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）＞

金融資産保有世帯における貯蓄割合の平均は単身世帯が13%、2人以上世帯が10%という結果で、平均値が貯蓄割合の理想である10%を超えていることがわかります。貯蓄しなかったと回答した人は、単身世帯が34.8%、2人以上世帯でも貯蓄しなかった人の割合は28.7%となり、つまり3人に1人は貯蓄をしていないという結果になりました。

2人以上世帯を年代別に見てみると、若い世代は手取り収入の10~15%を貯金していると回答した人がもっとも多く、ライフイベントの多い20〜40代が貯蓄に励んでいることがわかります。60代を超えると貯蓄割合は大きく減り、これまでの貯蓄で生活をしていく人が半数近くいることがわかりました。

単身世帯では、若い世代でも貯蓄をしなかったと回答した人がもっとも多く、単身であるため貯蓄への意識が低いことがわかります。また2人以上世帯は働き手を増やすことで収入をアップすることができるため収入を貯蓄にまわしやすいと考えられます。

無理のない貯蓄のポイント

前章で平均的な貯蓄額を紹介してきましたが、これは平均値に過ぎません。高額の貯蓄を保有している高所得者層も含まれているため、1つの目安として考えてください。
では、どうすれば貯蓄できるのかとお悩みの人に、無理なく取り組める貯蓄方法とそのポイントをご紹介します。

家計簿をつける

毎月、自分にどのくらいの収入があって、何にいくら使っているかわからない人は意外と多いのではないのでしょうか？
まずは、自分の収入と支出を知ることです。
無意識のうちに使ってしまう飲食代、かわいいからと衝動買いしてしまう雑貨品などはありませんか？
これらを家計簿をつけて見える化することで、何にお金を使っているのか一目でわかるようになります。簡単に管理できるスマートフォンの家計簿アプリなども活用しながら、お金の出入りを把握しましょう。

口座を使い分ける

現在、お金を1つの口座で管理されている人は、生活費の口座とは別に、貯蓄用口座を2つ作っておくとお金を貯めやすくなります。
1つは近い将来に使うお金用で、冠婚葬祭、旅行、緊急入院、家電製品の買い替えなどに備えるものとして使います。
もう1つの貯蓄口座は、将来の貯蓄を目的としたものにし、引き出さないお金をいれておきます。
口座を分けることで、むやみにお金を引き出すことがなくなり、貯まりやすい仕組みを作ることができます。

積立定期預金をはじめる

積立定期預金は、毎月決まった日に、決まった金額を普通預金口座から積立定期預金用の口座に、自動で振り替えてくれる預金サービスで、定期的に少額ずつ預金したい人におすすめです。
ご利用の金融機関によってサービス内容が異なりますので、一度確認してみましょう。

外貨自動積立をはじめる

毎月、自動で円普通預金口座から引き落とし、外貨普通預金口座へ入金されるサービスです。
金融機関によって異なりますが、毎月の積立額は100円からと少額ではじめられます。
外貨自動積立の魅力は、日本より金利の高い国の通貨で預金して利息収入を得られることですね。

NISAをはじめる

NISA（ニーサ）とは、証券会社や銀行、郵便局などの金融機関で、NISA口座を開設して上場株式や株式投資信託等を購入すると、本来20.315％課税される配当金や売買益等が、非課税となる少額投資非課税制度です。
少額からでも投資に参加でき、毎月自動積立で、投資のプロのファンドマネージャーが運用してくれる初心者でも取り組みやすい資産形成方法です。

勤務先の「財産形成貯蓄制度」を利用する

この「勤労者財産形成貯蓄制度」には、「一般財形貯蓄」、「財形年金貯蓄」、「財形住宅貯蓄」の3種類があり、目的別に積み立てを行うことが可能です。

• 毎月の給与やボーナスから自動的に天引きされ、確実に貯蓄ができる
• 財形年金貯蓄と財形住宅貯蓄は利子等非課税の優遇措置を受けられる（元利合計は550万円まで）
• 長期・低金利の住宅ローン（財形持家転換融資）が利用できる、といったメリットがあります。

勤務先の「従業員持ち株制度」を利用する

上場企業の多くや、一部の未公開企業の中には、従業員が勤務先企業の株式を保有することができる「従業員持ち株制度」があります。
企業は従業員の給与から天引きし、積み立てた資金で自社株を共同で買い付けし、従業員は拠出額に応じて配当金などを得る仕組みです。
ご自身の仕事の頑張りが株価に反映されることもあるので、働きがいを感じることにもつながります。

お金が必要なシーンは、ご家庭によって異なります。
大切なのはご自分の描くライフプランに合わせて計画することです。これからどのように暮らしていくのか、それに必要な貯蓄はどれくらいなのか、どのような方法で貯蓄を続けたらよいかなどお金の悩みはつきません。

そんなときはプロにお任せください。
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※この記事は2021年9月時点の法律・情報に基づき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。