「将来のことを考えるとお金を貯めておきたいけれど、貯金ができない…」といった悩みをお持ちの方は多いのではないでしょうか。

収入が安定していても、日々の生活を送るのが精いっぱいで貯金ができない、という方もいらっしゃいます。
貯金の重要性を知ってはいてもどこから手をつけてよいかわからず、結局ずるずると生活を続けてしまうのです。

貯金にはコツがあり、ポイントをおさえれば少しずつ貯金する習慣が身についていきます。

今回は、貯金ができない理由から貯金のための方法を紹介しますので、「貯金ができない」と悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

貯金ができない理由

貯金にはコツがあり、コツをおさえることでお金を貯めることが苦にならなくなります。しかし、貯金が苦手な方の中には、何気ない行動によって貯金しにくい生活習慣を送ってしまっていることも珍しくありません。

まずは「貯金ができない理由」を明確にするところから始めましょう。

「目標」があいまい

「自分にはいくら貯蓄が必要なのか？」や「いつまでに貯金するのか？」という目標を明確にしていないと、貯金が長く続きません。
貯金が必要だとわかっていても、なかなか続かない…という方は、貯蓄に対して「目標」を定めていないことが貯金できない理由として挙げられます。

今まで自由に使えていたお金を貯金に回すということは、わずかであっても生活水準を落とすことでもあり、長く続けるには苦しいものです。
そのため、貯金はよくマラソンにたとえられます。
短距離走であれば、体に無理を強いても体が動かなくなる前になんとか完走できます。しかし、長距離においてそのような走り方をすると、完走は難しくなります。

マラソンには「30kmの壁」という言葉があります。30kmまでは無理をしても走れますが、30kmを超えると無理が祟って体が動かなくなったり怪我をしてしまったりするのです。30km以上走るには、体に負荷をかけにくい走り方を見つけて、コツコツと持久力を高めていくしかないのです。

時間をかけてお金を貯めていく貯金でも同じことがいえます。
100万円程度であれば、生活を切り詰めるだけで貯められるでしょう。しかし、500万円、1,000万円と金額が上がっていくにつれてどんどん苦しくなります。
やみくもに切り詰めた生活をいつまでも続けていくと考えるだけでストレスや鬱憤が溜まりますし、切り詰めすぎると心身の健康を害してしまうかもしれません。
無理なく走り続けるためには、まずは自分に必要な貯蓄額を把握したうえで、「いつまでに貯金するのか？」を決めておくことが大切です。

対策：目標額を決めよう

ただ「貯金しよう」と決めるのではなく、いつまでに、いくら貯金するのか具体的に決めることで、貯金の成功率が上がります。
貯金額を決めるにあたっては、結婚・出産・子育て・車や住宅の購入・子供の教育費など、まとまった出費が発生するライフイベントをベースに考えると金額を定めやすくなります。

単身世帯でライフイベントがピンとこないという方、貯金の習慣がないという方は、予期せぬ病気やケガで休職した場合の収入減や自然災害など、万が一に備えるための貯金を確保するところから始めてみることをおすすめします。
立て直すまでに半年かかると仮定して、まずは6か月分の生活費を貯めてみましょう。

収支状況を把握していない

お金の使い方にメリハリがないと、日頃から無駄遣いをしてしまいがちです。
収支状況を把握していない方は、「日々の生活で衝動買いが多く「使途不明金」が発生している」、「家賃や通信費など固定費の割合が高い」といった特性があります。
これらは家計簿をつけていれば把握できますが、収支を記録していなくても、ざっくりと現状把握をすることが可能です。

クレジットカードの利用明細やレシートなど、支出額と利用用途が確認できるものを用意します。
これらの支出を、「消費」「浪費」「投資」の3つに分類してみましょう。

• 消費：必要なもの。食費・家賃・水道光熱費など
• 浪費：なくてもよいもの。嗜好品・衝動買いなど
• 投資：将来のための出費。書籍代・資格取得代など

もし明細がまったく残っていない場合は、翌日から1週間分の支出記録を残したデータを確認するだけでも、自分がどのようにお金を使っているのか大まかな傾向が把握できます。
データはノートに書き留めてもいいですし、スマホのメモやアプリを活用するなど、自分のやりやすい方法でよいでしょう。大切なのは、収支状況を遡って確認できるようなものを残すことです。

対策：支出を減らしてみよう

収支状況を把握できたら、次は支出を減らすところから始めます。
まずは、毎月必ず発生する「固定費」を見直しましょう。固定費は毎月発生するものなので、ここを減らすだけでも苦労せず毎月の支出を抑えられ、節約効果が大きい支出です。
水道光熱費や保険料の契約を見直したり、格安スマホにして通信費を抑えたり、場合によっては引っ越しをして家賃を減らせないか検討してもよいでしょう。



また、日々の変動費を「消費」、「浪費」、「投資」の3つに分けておくと、「削ったほうがよい出費」と「削らないほうがよい出費」の違いが見えてきます。
最初に減らしたいのは「浪費」です。貯金に慣れていないと「食費」を抑えがちですが、やみくもに食費を減らすと体を壊してしまうなどリスクがあります。
衝動的な外食・コンビニ弁当・自販機での買い物を少しずつ減らすなど、「浪費」カテゴリに属すると判断したものから減らしてみましょう。

対策：貯金を先に引こう

「余裕ができたら貯めよう」という考えではなく、給料をもらったら先に貯金額を抜いて口座に振り込んでおきましょう。
貯金においては「パーキンソンの法則」を意識して仕組みづくりをすることが大切です。

＜パーキンソンの法則＞

• 第一法則：仕事の量は、完成のために与えられた時間をすべて満たすまで膨張する
• 第二法則：支出の額は、収入の額に達するまで膨張する

つまり、「人はお金をあるだけ使ってしまう」のです。
たとえ収入が増えても、余剰金があっても、「せっかくだから…」とつい使ってしまう心理が働くため、「余った分だけ貯めよう」は、鋼の意思がないと成功しないのです。
貯金そのものが楽しいと思えないうちは、余剰金を貯蓄に回すのは難しいでしょう。

一般的には、毎月の手取りから2割ほどを貯金に回すのが理想的だといわれています。しかし、貯金の習慣がない方であれば、2割では金額が大きすぎ、生活が辛くなって貯蓄に手が出てしまうかもしれません。
まずは5,000円でもよいので少額から始めてみて、少しずつ2割に近づけていくことをおすすめします。自分が苦しくない範囲で「天引き貯蓄」に慣れる期間を設けてから、徐々に金額を増やしていくのがコツです。

貯金ゼロの世帯はどれくらい？

貯金ができない原因と対策についてみてきましたが、実際のところ、貯金がゼロの世帯はどれくらいの割合でいるのでしょうか。
2021年に行われた「家計の金融行動に関する世論調査（2021年）」によると、金融商品を持っていない二人以上世帯は、全体の2.5%。一方、単身世帯では3.8%と二人以上世帯と比べるとわずかに高い傾向にあります。
※金融商品とは、「運用」目的以外の預貯金部分を含めたものと定義しています。

また、「資金計画を立てている」世帯は二人以上世帯において68.0%、単身世帯では63.6%という結果が出ています。
同調査では、調査方法の変更や回答世帯の偏りからバイアスがかかっている結果であることを伝えていますが、それを踏まえても半数以上が資金計画を立てて貯金をしていることがわかります。

貯金を増やすには？

貯金額を増やしていく対策も、いきなり高すぎる目標を設定するのは禁物。
まずは自分に合った方法やすぐに始められる方法を試してみて、余裕ができてきたらほかの方法も取り入れると、無理なく貯金を続けられます。
貯金の習慣がついてきたら、貯金を増やすためにもう一工夫取り入れてみましょう。

貯金を増やすうえで重要な取り組みは、以下4つです。

貯金するお金を分類する

貯金の習慣がついてきても、漠然と預金口座に入れるだけで、必要なタイミングで引き出す……ということを繰り返していては、貯金はなかなかたまりません。
貯金に慣れてきたら、貯金するためのお金を「備えるお金」「使うお金」「増やすお金」の3つに分けてみましょう。

「備えるお金」とは、いざというときのためにいつでも出し入れできるお金です。
今まで何事もなく暮らせてきたとしても、今後は何があるかわかりません。予期せぬ病気やケガに見舞われることもありますし、自然災害に見舞われることも、急な収入減に陥ることも考えられます。
目安としては、生活費の6か月分です。いつでも引き出せるように、普通預金に入れておくことをおすすめします。

「使うお金」は、いつ、何のために、いくら必要なのか、将来計画に合わせて積み立てていくお金です。
目安として5年以内など直近で使う予定があるものを分類しましょう。
住宅や車の購入資金、教育資金などが該当します。

「増やすお金」は、いわゆる余剰金を使います。
使う目的は決まっていないけれど、そのまま低金利の普通預金に貯金をしておくのはもったいないお金のこと。
このような余剰金は投資信託や株式、債券などの投資・運用に使い、お金を増やすためのチャレンジをしてみましょう。お金の投資・運用には元本割れのリスクも伴いますが、資産・地域・時間の分散投資をすることでリスクを減らすことができます。

貯蓄型保険・確定拠出年金を利用する

「貯金そのものは続けられるけど、欲しいものがあるとつい使ってしまう」という場合は、強制的に貯められて崩しにくい仕組みを導入するという方法もあります。
それが、貯蓄型保険や企業型確定拠出年金・個人型確定拠出年金制度（iDeCo）を利用する方法です。

貯蓄型保険には、「学資保険」や「終身保険」などがあります。
毎月保険料が引き落とされ、万が一のときには保障をされ、まとまったお金が必要になった場合には解約返戻金を受け取ることもできます。
ただし、契約途中で解約した場合などは払い込んだ保険料よりも少ない金額になることが多いため、注意が必要です。

確定拠出年金には、事業主が拠出する「企業型年金」と加入者自身が拠出する「個人型年金（iDeCo）」があります。イメージとしては、自分で運用する年金です。
事業主や加入者自身が毎月支払った掛金を口座に積み立てて、運用します。運用収益に応じて将来の給付金が決まるという仕組みです。
企業型年金は福利厚生の1つであるため、勤め先の会社によっては確定拠出年金がないケースもありますので、そのような場合にはiDeCoを利用するとよいでしょう。
ただし、iDeCoは老後の資金づくりとして適した制度であるため、原則として資金の引き出しは60歳以降になります。

資産運用を行う

低金利の時代では、貯金をしてもなかなか資産は増えません。
目標金額が大きい、あるいは数年以内にまとまった額を貯蓄しなければならないような場合には、投資信託・株式・債券といった投資・運用も検討してみましょう。

運用収益によっては、普通預金で積み立てるよりも多く貯金できます。
しかし、投資対象となるほとんどの金融商品には元本保証がついていません。状況によってお金の価値が値動きして購入時よりもマイナスになってしまい、損をしてしまうリスクもあります。
このようなリスクを減らすため、複数の投資先に分散し、一部の投資先でマイナスが出ても他方の投資先のプラスで補えるようにしておくことも大切です。
貯蓄をする目的や期間に合わせて、リスクをどれくらい許容できるか考えたうえで、投資に回す金額を決めましょう。

手取りを増やす

支出を減らすことができたら、「手取り」を増やすことにチャレンジしてみましょう。
給料を上げるのもよいですが、まずは「手取りを増やす」という視点から考えてみることをおすすめします。
たとえば、iDeCoや生命保険で積み立てたお金は、所得控除の対象になります。確定申告や年末調整でもれなく申請して税金の負担を減らすことで、手取りをアップさせることも可能です。

また、純粋に収入を増やす場合は、給与の高い勤務先へ転職したり、第2の収入源として副業を始めたりするのもよいでしょう。
その場合は、本業の勤め先が副業を禁止していないかどうか確認する必要があります。

貯金ができない現状から抜け出すには？

月々のやりくりで生まれた余ったお金で貯金をするという方は多いと思います。その方法で貯金額を増やすには、収入を増やすか支出をコントロールするしかありません。
まずは、先取り貯金など毎月一定額貯金ができる習慣を身につけるところから始めましょう。
そして、貯金に慣れてきたら「備えるお金」「使うお金」「増やすお金」に分類し、「増やすお金」の比率を少しずつ上げていくことにチャレンジしてみてください。

うまく貯金をするためには家計の見直しがカギとなりますが、「どこから手をつけたらいいのかわからない」という方もいらっしゃるかもしれません。
そのようにお困りの方は、お金の専門家であるファイナンシャル・プランナー（FP）に相談して、家計の見直しやライフプランを立ててみるのも一つの手段です。

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※この記事は2022年2月時点の法律・情報に基づき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。