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結婚に必要な貯金額は?結婚までに話し合っておきたいことや貯金の方法を解説!

結婚に必要な貯金額は?結婚までに話し合っておきたいことや貯金の方法を解説!

「結婚資金が足りない!」と焦りを感じている方も、心配しすぎる必要はありません。最初からまとまった額の貯金をして結婚をしたというカップルもいれば、結婚を決めてから2人で協力してコツコツと資金を貯めたというカップルもいます。では、実際のところ結婚資金はどれくらい必要になるのでしょうか。一大イベントである「結婚式」は、婚約指輪・結婚指輪の購入、結納、新居に移り住む初期費用など何かとお金がかかります。
今回は、結婚の前後に発生するイベントとその費用の目安について紹介します。結婚資金をどれくらい準備したら良いのか知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

結婚前の平均的な貯蓄額はどれくらい?

総務省統計局が発表している「2019年全国家計構造調査」によると、初婚が多いとされる単身世帯30歳未満の貯蓄額(金融資産残高)は、男性が156.6万円、女性が186.7万円となっています。初婚時の貯蓄額は、150万~180万円程度が目安といえるでしょう。なお、平均初婚年齢は男女ともに年々高くなっており、令和3年「人口動態統計」によると、夫の初婚年齢が31歳、妻の初婚年齢が29.5歳です。
しかし、これらのデータは、そもそも結婚を想定していない方も含まれています。結婚に向けて貯金を計画的に行っているという方もいれば、まったく貯金をしていないという方もいるでしょう。
では、実際のところ、結婚にはどれくらいの費用がかかり、結婚を想定している方はどれくらいの貯金をしているのでしょうか。

結婚に必要な費用の目安は?

2人の平均的な貯蓄額の合計は約340万円です。「2022年度のゼクシィ 結婚トレンド調査」によると、結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用の全国推定値は371.3万円と発表されています。2人の平均貯蓄額ではわずかに足りませんが、ご祝儀の全国推定値は180.4万円もあるので、ご祝儀を含めると2人で合わせて340万円ほどの貯蓄があれば、賄える金額といえるでしょう。
ちなみに、2022年度ゼクシィ結婚トレンド調査では、結婚費用のために貯金をしていたという割合は87.5%にのぼり、2人の貯金額の平均は296.9万円という結果になっています。
結婚に伴うイベント毎に発生する費用の目安は、以下の通りです。

婚約指輪【35.8万円】

婚約指輪(エンゲージリング)の相場はおよそ36万円です。婚約指輪と一口にいっても、10~20万円のリングもあれば、100万円を超える高価なリングもあります。職種の都合で日常的にリングをつけられないというカップルは、婚約指輪だけを購入して、おでかけの時やフォーマルな場でリングをはめるという方もいます。「給料の3か月分」で有名な婚約指輪ですが、実際に給料3か月分のリングを購入するカップルは稀です。むしろ、近年では婚約指輪を買わずに、結婚指輪だけを購入するという選択肢も珍しくありません。

2人の結婚指輪【26.1万円】

結婚指輪(マリッジリング)の相場は、ペアで26.1万円です。2本で10万円未満に収まるリングもあれば、50万円を超えるリングもあります。こちらも婚約指輪と同様に金額の幅が大きく、素材・デザイン・石の数で価格が上下します。また、既製品は安く、セミオーダーやフルオーダー、ダイヤが埋め込まれたデザインのリングは高くなる傾向があります。 

結納・両家顔合わせ【179万円】

結納は、いわゆる「婚約の儀式」です。本来であれば仲人を立てて行うのですが、仲人を立てず、ホテルやレストランなどで両家が集まって行う「略式結納」が昨今スタンダートになってきました。ホテルによっては仲人役を引き受けてくれる結納のプランを用意しているところもあります。

略式結納は、以下のような流れで行います。最近は、関西式のしきたりを取り入れて、結納の場で婚約指輪や腕時計などの婚約記念品を披露するカップルも増えてきました。
・結納品を飾る
・始めの挨拶
・結納品を納める(男性から女性へ)
・女性側が目録を改め、受書を渡す
・結納返しを納める(女性から男性へ)
・男性側が目録を改め、受書を渡す
・婚約記念品の披露(任意)
・締めの挨拶

<結納の費用目安>

内訳

平均金額

食事を含めた両家顔合わせ

6.6万円

食事を含めた結納式

16.6万円

結納金

98.8万円

結納品

10.8万円

結納返し

46.2万円

合計

179万円


上記のように、結納は平均179万円もかかることから、結婚式の次に金銭的負担が大きいイベントです。近年では、結納を行わないカップルも増えていますが、結納は由緒正しい儀式であることから、相手への最低限の礼儀と考えている親族が結納を強く希望して、金銭を援助するケースも見られます。

結婚式の総額【303.8万円】

挙式・披露宴・二次会など、結婚式にかかる総額は303.8万円です。結婚式費用に限っていえば、夫側・妻側の親・親族から援助があるカップルの割合は92.9%、援助額の平均は178.4万円となっており、両親が資金援助をするケースが多いようです。ご祝儀は180.4万円(全国推定値)となっており、結婚式の内容と援助状況によっては、お金の心配をすることなく挙式ができるかもしれません。

スタジオ・ロケーション撮影【18.3~22万円】

結婚式とは別のタイミングで、記念撮影を行うこともあるでしょう。写真撮影は、屋内のスタジオ撮影と屋外のロケーション撮影に分けられます。スタジオ撮影の費用目安は18.3万円、ロケーション撮影の費用目安は20.4万円です。また、結婚式を挙げることに強い希望を持っていない場合は、式は挙げずに記念撮影だけを行う「フォトウエディング」を行う方も増えてきました。フォトウエディングにかかる費用目安は約22万円と、結婚式よりも安く抑えられます。

新婚旅行【29.6万円】

2022年時点の新婚旅行はコロナ禍によって下火ですが、新婚旅行に行ったという回答は33.1%、行く予定があるという回答は33.5%と、コロナが落ち着いたころに新婚旅行に行きたいと考えているカップルが多いことがわかります。どこへ旅行するかによって費用は大きく変わりますが、相場は約29.6万円です。旅行としては安い部類ですが、日数を3日以下で計画しているカップルが多く、2022年時点では日本国内へ旅行をしたいと考えているカップルも多いからこその金額だと考えられます。

新生活の初期費用

結婚をきっかけに一緒に暮らし始めるのであれば、新居の初期費用も用意しなければなりません。賃貸であれば、契約時に支払う敷金・礼金、引越し費用、家具やインテリアの購入費、家電の購入費などがかかります。

敷金・礼金は家賃の0~2か月分です。引越し業者代は依頼するタイミングで金額が異なりますが、引越しが集中する3~4月には最も高く、長期休暇がある8月にも少し高くなる傾向があります。引越し業者代はトラックの空き状況に左右されるため、早めに見積もりを取ることで費用を安く抑えられる可能性があります。

住まいを移すとなると初期費用がかかってしまいますが、結婚後の新生活を応援してくれるさまざまな支援があります。たとえば、多くの会社が福利厚生の一環として「結婚祝い金」を支給しており、相場は約1~5万円です。さらに、結婚に伴い国や自治体からの補助金を受け取れることもあります。国は少子化対策の一環として「結婚新生活支援事業」を行っており、条件を満たした39歳以下のカップルは、最大30万円が援助されます。また、自治体が独自で「結婚新生活支援事業費補助金」という制度を導入していることもあります。この制度がある自治体で入籍した場合、新生活に必要な費用に対して補助金を申請できます。このような制度をうまく利用して、幸先の良いスタートを切れると良いですね。

結婚資金の貯め方

いくら結婚費用を抑える手段があるとはいっても、結婚前後にはどうしてもお金がかかります。最初からまとまった貯金を持っていたわけではなく、結婚してからコツコツと資金を貯めて結婚式を挙げた、というカップルも多いようです。では、どのように結婚資金を貯めていけば良いのでしょうか。

先取り貯金でコツコツ貯金

結婚式の費用を貯めるために、いつまでにいくら貯めるかという目標を決めて、先取り貯金をしたという方が多いようです。先取り貯金とは、余ったお金を貯金に回すのではなく、給料が入ったらすぐに貯金用のお金を引き出して、貯金用口座へ移す方法です。先に貯金をすることで、「今月はすべて娯楽費に使ってしまった」という事態を防げます。

結婚式にかかる総額は、およそ303.8万円です。ただし、これはあくまでも目安の金額。余興に力を入れる、お色直しの回数を増やす、食事を豪華にするといったオプションを付ければ、それだけ費用もふくらみます。一方で、家族や親友だけを呼ぶ小さな結婚式であれば、費用は抑えられるでしょう。結婚式を挙げずに記念撮影だけを行う「フォトウエディング」であれば、費用目安は約22万円です。
どのような結婚式にしたいのか、それを実現するためには、いつまでに・どれくらいのお金を貯めるべきか、2人でじっくりと話し合いましょう。

無駄遣いを減らす

先取り貯金をすると生活費に回せるお金が減ってしまうので、支出を見直して無駄遣いを減らすことが重要です。まずは通信費、保険料、サブスクといった固定費に無駄がないかを見直して、月々の生活費を下げてみましょう。固定費を見直し終わってから、食費や日用品費といった変動費に着手することで、無理のない節約が可能です。
ただ、どこまで生活を切り詰めれば良いのかゴールが見えないと、必要以上に節約をしてしまい、生活が苦しくなるかもしれません。目標とする黒字率の目安は持っておくと良いでしょう。

2021年「家計調査(二人以上世帯)」を見ると、世帯主が34歳以下の場合、黒字率は45.3%です。できれば収入の45%が黒字になる生活を目指したいところですが、貯金の習慣がない世帯がいきなり収入の4割強も貯金に回すと、生活が破綻して挫折しかねません。また、平均値は収入の高い世帯が底上げしてしまっているので、実態よりも高い数値が出やすいという特徴があります。そのような事情を考えると、まずは収入の10~20%くらいを目安に、無理のない範囲で貯蓄を進めていくのが良いでしょう。貯金に慣れてきたら45.3%の黒字率に少しずつ近づけていき、生活に支障のない貯金割合を探ってみてください。

結婚に向けてできることから話し合おう

初婚年齢は29~31歳ですが、この年代の平均的な貯蓄額は、2人合わせて約340万円です。340万円ほどあるとしても、結婚となるとさまざまなイベントが舞い込んできて、金銭的負担が大きくなります。しかし、お金だけを理由に憧れの結婚式や婚約指輪を早々に諦めたり、両家との顔合わせを省いたりするのはもったいないことです。

幸先の良い新生活をスタートするためにも、結婚前後のイベントに禍根が残らないように、パートナーと膝を詰めてじっくりと話し合いましょう。2人にとって譲れないことは何なのか、結婚資金にいくら充てられるのか、どうやったらお互いが満足できるのかなど、まずは、できることから2人で相談してみましょう。そのステップとして、「貯金」について話し合うことは大切です。日本では、夫婦間でお金の話をするのはタブーだと思われがちな面があります。しかし、結婚費用を貯金したカップルは8割を超えているというデータもあるように、実際はお金について多少なりとも話し合ったことがあるカップルのほうが多いと考えられます 。

貯金額を達成することも重要ですが、2人でお金という生活の基盤について話し合うことは、今後の結婚生活を快適に送るうえでも大切です。もし、「お金について言いだすきっかけが掴めない…」「結婚資金が足りるかどうか不安…」という方は、ファイナンシャル・プランナー(FP)への相談もご検討ください。

FPナビでは、ご要望に合うFPを探すサービスをご用意しています。年齢・性別・エリアから、ご希望のFPを探せるほか、支出管理、貯蓄計画、保険の見直しなど、解決したい悩みに合わせて、FPをお選びいただけます。FPとのご相談は何度でも無料なので、結婚に向けて何度も相談をしたいという方は、ぜひこちらの「そのお悩み、お金のプロに相談してみませんか?FPナビのファイナンシャル・プランナー(FP)相談」からお気軽にお問い合わせください。

出典

「2019年全国家計構造調査」(総務省統計局)
https://www.stat.go.jp/data/zenkokukakei/2019/kekka.html
「令和3年人口動態調査」(厚生労働省)
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450011&tstat=000001028897&cycle=7&year=20210&month=0&tclass1=000001053058&tclass2=000001053061&tclass3=000001053069&result_back=1&tclass4val=0
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2022調べ」(リクルート ブライダル総研)
https://souken.zexy.net/research_news/trend.html
「家計調査 / 家計収支編 二人以上の世帯」(総務省統計局)
https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00200561&tstat=000000330001&cycle=7&year=20210&month=0&tclass1=000000330001&tclass2=000000330004&tclass3=000000330005&stat_infid=000032167618&result_back=1&tclass4val=0

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