一般的に「老眼」の症状は、45歳ごろから初期症状が現れるといわれています。にもかかわらず、近年、20代～30代の若い層に、「スマートフォンや本を見るときに、前よりも手元から離したほうが見やすい」、「スマートフォンや本から眼を離して遠くを見たとき、ぼやけて見づらい」、「近くのものにピントが合わない」、「夕方になると物が見えづらい」など、老眼と同じような症状で眼科を訪れる方が急増しています。この症状は、「スマホ老眼」と呼ばれており、社会的に問題視されていることのひとつなのです。

■スマホ老眼って何？

通常、人が何かを見るときは、眼の中でカメラレンズのような働きをしている水晶体と、その周囲の筋肉である毛様体筋の働きにより、対象物の距離に応じて自動的にピントが合うようになっています。毛様体筋を緊張させる、もしくは緩めることにより、水晶体の厚みが変化し、ピント調節が成立しています。老眼やスマホ老眼になると、このピント調節機能が以前のようには働かなくなってしまっています。一般的な老眼の場合は、その名のとおり加齢が原因。加齢により、この毛様体筋が衰えたり、水晶体が硬くなったりしてピント調節機能が低下します。対して、スマホ老眼は、人がスマートフォンを使用するとき、かなり至近距離で長時間、画面を凝視しがちであることに起因しています。この積み重ねにより、毛様体筋が疲弊し凝り固まって、ピント調節機能が低下している状態にあるのです。

このスマホ老眼の症状の多くは、一時的にピントが合わなくなるものです。しかしながら、症状が重篤になった場合には、ピントが固定される危険性をはらんでいます。また、疲労による眼の老化により、若くして、高齢者に多い疾病である、緑内障などにかかる可能性が高まることも。さらに、スマートフォンなどの光によって自律神経の乱れなどの症状を起こす場合も考えられます。

初期段階では、眼の奥の痛み、眼の充血や乾き、通常であればまぶしいと感じない明るさをまぶしく思うなどの眼の症状や、頭痛、首の痛み、肩こりなど、眼以外にも症状が現れることもあります。「まだ若いから」、「ただ眼が疲れただけだろう」などと過信することなく、眼の異常を感じたら、すぐに眼科を受診してください。

■スマホ老眼にならないための予防方法

あらかじめスマホ老眼にならないようにするために、日頃から以下のことを実践しましょう。

・スマートフォンなどでの作業時には、適度に眼との距離をあける
スマートフォン、パソコンなどで作業するときには、40cm以上の間隔を保って作業するようにしましょう。最初は違和感があるかもしれませんが、意識的に繰り返し習慣にしてください。

・スマートフォンなどの設定を変更する
スマートフォンなどの設定を変更し、文字を大きく太くして40cm以上離れても見える状態にしたり、光が強すぎることを防ぐために明るさの調節を行ったりすると、文字や画面がぐっと見やすくなります。

・スマートフォン、パソコンなどでの作業中、定期的に休憩する
スマートフォン、パソコンなどで作業するときには、1時間の作業に対して10分程度休憩をはさみ、画面を凝視し続ける状態を避けましょう。休憩の際は、眼以外の健康のためにも席を立ち、身体を少し動かすと良いでしょう。

・疲れたら眼の周りを温める
眼の疲れを感じたら、ホットタオルやホットアイマスクなどで眼の周りを温めてください。温めることにより、毛様体筋の緊張を和らげることが可能です。

・眼の乾燥を防ぐ
眼が乾燥しないよう、意識的にまばたきを多くして、目薬をさすようにしましょう。目薬は、毛様体筋の緊張を和らげるものや涙不足を補えるものを選ぶと良いでしょう。

・ブルーライトをカットする
眼精疲労の原因のひとつであるブルーライトをカットする対策をしましょう。ブルーライト対策には、液晶スクリーン用保護フィルムや、ブルーライトをカットしてくれるメガネ@などを利用すると簡単です。

・眼に良い食べ物を食べる
眼に良い食べ物を好んで食べてみるのもおすすめです。
肉や魚など（ビタミンB6）…水晶体や毛様体筋の代謝促進
イワシやサバなど（DHA）…眼の粘膜保護
ナッツ類など（ビタミンE）…眼の老化防止、白内障予防
緑黄色野菜や納豆など（ビタミンB2）…角膜炎の予防

眼に良い食べ物を食べて、内側からサポートを行いましょう。

20代～30代の若い層に見られるスマホ老眼。スマートフォンに加えて、パソコン、タブレット、ゲーム機、テレビなど、現代人は長時間同じ姿勢で画面を凝視することが多いため、さらに眼に疲労が蓄積しやすいといえます。スマホ老眼にならないよう、スマートフォンでの作業時、加えてその他の機器を使用するときにも、日頃から眼をいたわるようにしていきましょう。


※この記事は2017年4月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。