人生で最も高額な買い物といえばマイホーム。そして、マイホームを購入する際にほとんどの方が利用する「住宅ローン」は、借入金額も大きいため、どのような金利タイプの商品を選択するかどうかが、今後のライフプランに大きく影響する可能性があります。住宅ローンには、3つの金利タイプがあり、それぞれにメリット・デメリットがあります。しかしこの記事をご覧の方の中には、「どの金利タイプを選べば良いのかわからない…」という方もたくさんいらっしゃるのではないでしょうか。この記事では、住宅ローンの金利タイプの選び方をご説明します。

■住宅ローンは商品ごとに金利タイプが異なる

住宅ローンは、商品ごとに金利タイプが異なります。冒頭でも触れたように、住宅ローンの金利タイプは下記3種類に分類されます。

<住宅ローンの金利タイプ>
①全期間固定金利型
②固定期間選択型
③変動金利型

それぞれ特徴が異なりますので、金利タイプ別にご説明しましょう。

①全期間固定金利型

全期間固定金利型はその名のとおり、借入当初から完済までの金利変動がないタイプです。メリットとしては、市場金利による変動がなく、安定的に返済できるというポイントがあります。毎月の返済額が変動することもないため、家計から見れば、毎月の支出を正確に把握しやすいという特徴があります。

対して全期間固定金利型のデメリットは、他の金利タイプの住宅ローンよりも設定される金利が高い点です。住宅ローンは借入金額が高額ですので、適用される金利が0.5％変わるだけでも、総返済額に大きな差が生まれてしまいます。もちろん、全期間固定金利型を選択することで金利変動によるリスクを避けることは可能ですが、借入当初よりも市場金利が下がった場合は、他の金利タイプに比べて得られるメリットが少なくなります。このような特徴から、全期間固定金利型を選択したほうが良いケースを例として挙げてみましょう。

<全期間固定金利型を選択したほうが良いケース>
・市場金利が下がっていて、現状の設定金利が非常に低い
・将来的な住宅ローンの借り換えが難しい
・金利変動によるリスクを避けたい

②固定期間選択型

固定期間選択型の金利タイプは、借入当初からの一定期間中は固定金利で、その後は再度金利タイプを選択する形になっています。固定期間は、3年・5年・10年の3通りの商品が多く、固定期間が長くなればなるほど、金利も高くなります。

固定金利選択型のメリットは、金融機関各社による金利優遇が受けられる点です。固定金利の期間中は、優遇利率によって低金利で住宅ローンを利用することができます。対してデメリットは、固定期間が終了した時点で、毎月の返済額、総返済額ともに見直しが行われる点でしょう。万が一、固定金利期間中に大幅な金利上昇があったとして、固定期間終了後に返済額、総返済額の見直しが行われた場合、毎月の返済額と総返済額が大幅に増加する可能性があります。この点は、固定期間選択型の大きなリスクでしょう。上記を踏まえ、固定期間選択型を選択したほうが良いケースの一例を挙げてみましょう。

<固定期間選択型を選択したほうが良いケース>
・子どもが独立するまでの数年間のみ、固定金利が良い
・固定期間終了後に借り換えまたは繰上げ返済を予定している
・出費の集中している期間以降は、経済的な余裕ができる

③変動金利型

変動金利型は、市場金利の変動に併せて、半年ごとに適用金利の見直しが行われる金利タイプです。市場金利の変動による影響を受けるので、金利が上がった場合は毎月の返済額、総返済額ともに多くなり、金利が下がればどちらも少なくなります。変動金利型のメリットとしては、他の金利タイプよりも設定されている金利が低く、返済額、総返済額ともに少ない点でしょう。対してデメリットは、借入後に金利変動によるリスクがある点です。ただし、変動金利には「5年125％」※というルールがあります。このルールでは、「返済額の見直しは5年ごと」「見直し後に前回返済額の125％以上になってはならない」と規定されているため、急激な金利変動があったとしても、それ以上の金額に変動することはありません。（※金融機関によって取り扱いが異なる場合があります）

このような特徴から、変動金利型を選択したほうが良いケースを挙げてみましょう。

<変動金利型を選択したほうが良いケース>
・借入金額が少ない、または短期的な返済
・金利変動があった際、借り換えや繰上げ返済などのリスク対応策を取れる余裕資金がある
・返済額、総返済額が増加したとしても、返済できるだけの経済的な余裕がある

■メリット・デメリットを踏まえたうえでメリットの大きい金利タイプを選ぶ

住宅ローンの金利タイプにはそれぞれメリット・デメリットがあるため、一概に全ての方に適した商品はありません一生のお買い物である住宅購入前にじっくり考えたり、相談したりする時間を取り、今後の長期的なライフプランを想定しつつ、ご自身にとってメリットの大きい金利タイプを選択してください。

※この記事は2017年10月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。