家計
家計管理は自分に合った方法で！ずぼらでも続けられる方法を見つけよう！
新年度から、しっかり家計管理を始めようと考えている人もいることでしょう。家計管理はさまざまな方法があります。細かくやろうとすると続かないので、きちんとした人はきちんと、すぼらな人はそれなりにできる、自分に合った管理方法を見つけましょう！
■あなたはどのタイプ？
家計管理は、分類するなら３つのタイプに分けられます。あなたはどのタイプでしょうか。
１つめが、支出管理も貯蓄管理もしっかりできていて、長期的にも問題がない「ストイックタイプ」。長く家計簿を付けている方も多く、すでにご自身のスタイルが確立しています。ただし中には、記録はできていても、貯蓄ができていない場合もあります。
２つめが、支出管理はしていないものの、結果として貯蓄ができている、あるいはフローが多いため長期的にも問題がない「結果オーライタイプ」。貯蓄が計画通りできているのであれば、問題はないでしょう。
３つめが、支出管理も貯蓄管理もしていない「なりゆきタイプ」。先のことを考えず、貯蓄もしていないケースが少なくありません。その状態で問題があることにも気づいていないことが少なくありません。
家計管理で大事なことは、中長期で必要になるお金をしっかり準備しながら、日々の生活を送ることです。上のいずれに該当しても、「中長期のための貯蓄」ができていれば問題はないですが、そうでない場合は心を入れ替えて家計管理を見直してみましょう。
■支出管理法あれこれ
では、どのような方法で家計管理を行えばいいのでしょう。いくつかの方法をまとめました。大事なことは、自分に合った続けられる方法を見つけることです。
□家計簿をつける
家計簿は、苦にならないのであればつけるにこしたことはありません。記録をつけることが節約意識を高める効果があるからです。家計簿は自分に合ったものを選ぶことが大事です。エクセルでつけるのか、市販の家計簿を使うのか、大学ノートに線を引いて使うか、スマホの家計簿アプリを使うかなど、さまざまな選択肢があります。自分にはどれが合うのか、試してみましょう。
□レシート貼るだけ管理
費目ごとにレシートをペタペタと貼り付けておくだけ。新品のノートである必要はなく、読み終わった雑誌などを活用してもOK。費目によっては、1ページに2費目分ずつ貼ることもできます。この方法を取る場合は、レシートのもらい忘れに注意しましょう。電車代やバス代などそもそもレシートがないものは、メモを書いて貼り付けましょう。締め日に費目ごとの合計を出し、それを1か月の支出として記録します。
□手帳にメモ
忙しくて家計簿をつけられないという方は、たとえば電車の中などちょっとした時間で、使ったお金のメモをする方法はどうでしょう。携帯電話のメモ機能でもいいでしょう。やはり締め日ごとに集計します。食費、レジャー費、交際費、交通費など、節約したいと考えるターゲットの費目だけ記録するのでもいいでしょう。
□袋分け方式
食費・外食費や日用雑貨、被服費、理容・美容費、子供費、レジャー費、雑費など、「おサイフ」から現金で出て行く支出を洗い出します。毎月決まった日に、それらの予算分を現金で引き出し、費目ごとに袋に入れて管理します。袋には費目名を書きます。袋はＤＭ等の再利用でもいいでしょう。費目ごとにいくら使ったか、今月あといくら使えるのかを封筒に書いておきましょう。
□１週間予算管理
たとえば食費の場合、お米など不定期な予算は先に引き、残りを「5週」で割ります。食費が７万5000円で、お米・ビールが1万5000円であれば、残りを5週で割れば週の予算が12000円となります。4週間で割ると、数日分が足りなくなることがあるため、最初から５週で割ります。５週間で割ることで最後の週にゆとりが生まれ、ちょっと贅沢もできます。日用雑貨と食費を合わせて管理するのも手です。
以上のような方法から、自分が最もラクに続けられる方法を探してくださいね。
■クレジットカード支出の管理に注意
実は家計を乱す理由の1つが、クレジットカードの支出です。クレジットカードで支払うと、実際に使った日と口座から引き落とされる日にギャップがあり、人によっては混乱のモトになりかねません。支払日の異なる複数のカードを使用しているときは特に要注意です。
キャッシュレス決済化が進み、クレジットカード利用が増えそうで、混乱しそうだと思う人は要注意です。家計管理が苦手な人は、リアルタイムで口座から引き落とされるデビットカードを使用するようにしましょう。
■まとめ
家計管理は、家計簿をつけないといけないかというとそんなことはありません。家計簿をつけるにこしたことはないですが、合わない人には負担なだけでしょう。それぞれ自分に合う方法で家計管理を行いましょう。それとともに、家計に混乱をもたらすこともあるクレジットカード支出の管理法に注意しましょう。
※この記事は2019年4月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。
