お金の専門家に無料で相談できる“FP無料相談”が話題です。しかし「なぜ、無料で相談できるの？」「無料相談だと商品の勧誘がありそう」などと、疑問や不安を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

たしかに、1時間も2時間も話を聞いたうえに報酬も無い相談なんて、FPには何のメリットもありませんよね。
結論からいうと、FP無料相談にはそれなりにFPが得するからくりがあります。筆者もそうですが、多くのFPは慈善事業ではなくビジネスとしてFP業務をしています。

当然、何かしらの報酬や収入がなければ活動できません。
当記事では、FPである筆者自身がFP無料相談のからくりを解説していきます。

良いFPを見つける秘訣もご案内します。
「FPに相談したいけど、無料は怖い」と思っている方は、参考になさってくださいね。

■FPの収入源を知っておこう

FPはなぜ無料で相談できるのでしょうか？
FPがどのように収入を得て生計を立てているのかを知れば、FP無料相談のからくりがわかるはずです。

FPのおもな収入源


筆者のように執筆業がメインのFPもいれば、相談からセミナー講師まで幅広くこなすFPもいて、収入源はFPによって異なります。
いずれにしても、FP業務には何らかの対価があり、それで生計を立てています。
では無料相談しているFPは、どのように生計を立てているのでしょうか？
もうお気づきだと思いますが、ほとんどの無料相談FPは「金融商品の販売」により生計を立てているのです。

■FP無料相談のからくり、それは金融商品の販売手数料

FPがなぜ無料で相談業務を提供できているのかというと、その先に「金融商品の販売によって販売手数料を得られる」という収入源が見込めるからです。
もちろん、すべての顧客が無料相談で金融商品の申し込みをするわけではありません。
無料相談したうち何割かの顧客が保険など金融商品の契約をしてくれれば、FPは手数料を得ることができます。

しかも無料相談であれば、より多くの顧客にFPの顔を知ってもらう機会ができるため、FP自身の宣伝にもなります。
手数料体系は金融商品によっても異なりますが、保険であれば販売量や継続状況などにより、継続的にFPに手数料が入る仕組みが一般的です。

有料相談業務や執筆業務は、働かないと収入が入りません。
しかし金融商品は一度販売すれば継続的に収入が入ってくるのです。
収入が不安定なFPにとっては、理想的なビジネスモデルといえるでしょう。

■FP無料相談は勧誘ありきだから、やめたほうが良い？

無料相談をするFPの収入源は、相談したうち何割かの顧客に金融商品を販売することで入る販売手数料です。
こう聞くと、「FP無料相談では商品を勧誘されるだけだから、やめたほうが良い？」「有料相談のほうが良いFPに出会えるのでは」と思いますよね。
たしかに、無料相談だと最終的に商品販売の可能性があることは事実です。

自分に必要ない商品はしっかりと断わらなければいけません。
しかしたとえ商品販売があったとしても、商品知識が豊富だからこそ有益な情報を得られるときもあります。

またFPが家計を見直していく過程で、金融商品の活用が有効になるケースは、有料相談でもよくあることです。

結局は無料か否かではなく、自分に適した相談をしてくれるFPかどうかが重要ではないでしょうか。
自分にあうFPかどうかを左右するのは、

という個人の資質であり、相談形態ではありません。
FPの収入源を知り、勧誘される可能性があるかどうかを事前に知っておくことは大切です。ただ「自分にあったFPかどうか」という点でFPを選ぶときは、無料か有料かではなく、FPの資質で判断されることをおすすめします。

■良いFPに相談するための重要ポイント

FP相談が無料の場合は、商品勧誘の可能性に注意が必要です。ただ無料か有料かでは、「自分にとって良いFP」かどうかわかりませんよね。
FPは所属している金融機関や団体によって、案内できる商品も提案も大きく異なりますし、得意分野もさまざまです。
相談するFPは慎重に選ばなければいけません。

上記のポイントに気をつけ、自分にあうFPを見つけてください。

■まとめ

FPへの無料相談は、「顧客の何割かが金融商品の契約をすれば、販売手数料を得られる」というビジネスモデルで成り立っています。
ただしFPの収入源が金融商品の販売だからといって、「良い相談は受けられない」というわけではありません。
無料相談にしても有料相談にしても、FPの経験値や得意分野によって、FP相談の満足度は変わってきます。
自分自身が満足できる相談をするためにも、

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FPナビはニッセンホールディングスのグループ会社であるニッセンライフが運営するサービスです。
FPナビのファイナンシャル・プランナーは、独自の認定制度をクリアしたFPであり、高い専門性をもったFPが数多く在籍しています。
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相談形態	オンライン(WEB面談)、対面(カフェ・ファミレス・FP事務所)等、お客様の希望に応じて対応します。
対応可能地域	全国
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※この記事は2020年1月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。