教育・子育て
2021年、大学入試が大きく変わる！子どもの教育、どうしたらいい？
近年の日本社会のグローバル化や情報化に伴い、学校教育は大きな変革の時を迎えています。その変化のひとつとしてあげられるのが、2021年に始まる新大学入試制度です。
この制度は、2017年4月時点で中学3年生の子どもが大学受験する際に適用される予定です。
現在中学2年生までの子どもを持つ家庭は、将来子どもが大学受験を受けるとき、今までと全く異なる受験方式に変わるということを念頭においた家庭学習が必要になります。
今回は、この新大学入試について解説するとともに、これからの子ども教育、家庭での教育の在り方について考えていきます。
■教育は新たなフェーズへ、変わる日本の教育制度
新大学入試をはじめとする教育改革の根底には、現在の学校教育が内包する問題と今後の課題を踏まえて構想された「高大接続」という理念があります。これは、簡単にいえば、高校教育と大学教育を今よりもっと一続きのものにしようとする考え方のことです。
これまでの日本の教育においては、高校で学ぶこと・大学入試で求められること・大学に入ってから学ぶことが分断されているという懸念がありました。例えば、高校では歴史の年号や人物の名前を暗記し、入試ではそれが役に立ちますが、大学に入ってからそういった知識が必要とされる場面はあまりありません。社会に出てからはなおさらそうです。
そこで、この「勉強の内容を暗記に偏らせてしまう」という現状を打破する方策として、「高校教育と大学教育の溝を埋め、地続きの学習ができるようにしよう」という「高大接続」の構想が生まれたのです。この構想のなかでは、単なる知識の習得・暗記よりももっと将来的に役に立つ「自分で考える力」「物事を見極める力」といった本質的な能力をつける学習が重要視されます。
そして、このような学習を実現するために、高校での学習内容はもちろん、大学入試の内容にも変革がもたらされることとなりました。具体的には、アクティブラーニングの強化や、大学入試の出題傾向や選考方式の変更といった改革があげられます。
■2021年からの新大学入試は、具体的にどう変わるの？
このような流れを受けて2021年に始まる新大学入試制度。現行の大学入試からの大きな変更としては、マークシート方式のセンター試験が廃止され、新たに「高等学校基礎学力テスト」と「大学入学希望者学力評価テスト」という2つの試験が導入されます。さらに、大学によっては小論文やプレゼンテーション、ディベート、面接などといった個別の選考を設けることが予定されています。
これらの位置付けとしては、「高等学校基礎学力テスト」が現行のセンター試験にあたり、「大学入学希望者学力テスト」が現行の個別学力検査（いわゆる2次試験）にあたるといってよいでしょう。とはいえ、これらは単に現行体制のリニューアルではなく、その内容や狙いは大きく変化すると考えられています。
先述した「高大接続」の理念に基づき、新大学入試において特に重要視されるのは、思考力や解決力、判断力、表現力。そのため、これらの試験では、例えば記述を中心とした出題やタブレット端末を使って動画を活用した出題をするなど、子どもの根本的な資質や能力を測れるようなフォーマットの導入が検討されています。
■これからの時代、子どもの教育はどうすべき？
現在の小学生や中学生は、新たな教育制度改革の当事者となります。そこで重要になるのは、子どもの能力の底上げです。具体的には、思考力や判断力、解決力、表現力を養うこと、そして主体的に学習に取り組む姿勢をつくることが必要です。
こう言うと、「いったいどうすればいいの？」と戸惑われるかもしれませんが、こういった力は日頃の子どもとの接し方次第で養えるものでもあります。例えば、子どもが「どうして空は青いの？」という疑問を持ったとき、その答えを根気強く調べ、答えを見つけ、自分の言葉で説明できるように導くことが大切です。こういった積み重ねが、子どもの能力を向上させていきます。また近年では、アクティブラーニングを積極的に取り入れている学習塾も多くあります。家庭での教育に限界を感じる家庭では、こういった学習塾などの場を利用するのもひとつの方法です。子どもに質の良い教育を受けてほしいという親の願いは、どの家庭でも同じではないでしょうか。しかし、子どもが複数いる家庭や、住宅ローンの支払いが重なり、教育資金の積み立てがままならない場合もあるでしょう。
悩んだときは、資金計画のプロであるファイナンシャル・プランナーに相談してみるのもひとつの方法です。
夫婦で思い描く教育プランの実現には、どのくらい資金が必要で、今からどの程度積立てしておけばよいのか。各家庭にあった資金計画を、ファイナンシャル・プランナーに提示してもらいましょう。
※この記事は2017年2月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。
