住宅購入は、人生の中でも一大イベントのひとつ。いつかマイホームは欲しいけれど、高額な買い物になるため、二の足を踏んでいるという方は多いのではないでしょうか。今回は、住宅が購入できない理由や一般的な住宅購入のタイミング、住宅購入時に覚えておきたいポイントについて解説します。 

住宅購入が決断できない理由

住宅を買いたいと土地や物件を見て回るものの、購入を決断できない……ということもあります。欲しいとは思っていても、大きな買い物なので、なかなか決断が下せないのも無理はありません。住宅購入に踏み切れないのは、以下のような原因が考えられます。 

経済的な事情

住宅は、一生に一度あるかどうかというほど高額な買い物です。我が家をゼロから探すのであれば、自分のこだわりをとことん詰め込んだ空間にしたい、と夢が膨らんでしまうのは、致し方ないことでしょう。しかし、家探しで「あれも欲しい、これも欲しい」と理想を詰め込んでしまうと、ただでさえ高い住宅購入費が、ますます膨らんでしまいます。また、年収が低い、非正規社員で収入が不安定、貯金がなくて頭金が払えないといった経済的な事情から、家を買うことに不安を覚える方もいるかもしれません。 
 
一方で、年収が低くても非正規雇用でも、住宅ローンを組むことはできます。また、返済負担が大きくなってしまいますが、頭金なしのフルローンで住宅を購入すること自体は可能です。考えるべきなのは、年収の額でもなければ雇用形態でもありません。家を買っても、生活が破綻しないような家計管理ができているかどうかを知ることです。 
 
もし住宅購入を検討されているなら、自分たちのライフプランに「住宅を買う」という選択肢を組み込んでも問題ないかどうか、夫婦でじっくりと話し合う場を設けるべきでしょう。何から話し合うべきかわからないとお困りの方は、家計管理のプロであるファイナンシャル・プランナー（FP）にご相談するという方法もあります。 
 
「FPナビ」では、年代や性別、相談得意分野にしぼって、FPを検索し、相談できる無料サービスを行っております。経済的な事情からマイホームの購入に不安があるという方は、こちらの「住宅購入のお悩み解決」から、どうぞお気軽にお問い合わせください。 
 

家庭の事情

家庭の事情によっては、今すぐに住宅購入をするのが得策ではないこともあります。両親から「ゆくゆくは実家に近いところに住んでほしい」と頼まれている、あるいは子供が進学するタイミングでマイホームを購入したいという希望があるかもしれません。 
 
もし、購入したいタイミングが今ではないなら、「いつ頃までに住宅を購入するか？」について、家族で話し合って意見をまとめておきましょう。事情とタイミングに合わせて住宅購入資金の貯金計画を立てておくと、住宅を購入するときに選択肢の幅が広がります。今すぐ買わない、という選択をするのは問題ないですが、先送りにしている間にも、良い物件が出てくる可能性があります。物件の情報収集だけは欠かさず、いざ買うときに備えてお金はしっかり貯めておきましょう。 

夫婦間の意見の不一致

夫婦で物件選びを進める場合には、双方のすり合わせが欠かせません。物件を見に行くたびに夫婦間で意見がぶつかってしまっては、いつまで経っても家を買うことはできません。まず、注文住宅でゼロから設計しない限り、お互いの希望を100％叶える家を見つけることは困難です。さらに、買うまでは思いもよらなかった欠点に、住み始めてから気づくという可能性も十分に考えられます。そのため、家を選ぶ際には、お互いが歩み寄れるポイントを明確にしておくことが大切です。「駅から近い方がいい」、「スーパーから徒歩圏内がいい」「広々として掃除がしやすいキッチンが欲しい」といった譲れない条件を定めておきましょう。 
 
また、住宅購入を検討しているとき、パートナーがマイホームを建てることに後ろ向きである状態は意外と多いものです。たとえば、妻は家事・育児がぐんと楽になるマイホームに住みたいと乗り気だけれど、夫は高すぎる買い物を避けたいと思っている、といったケースが典型的です。この場合は、そもそものスタートラインから、お互いの認識が一致していないので、家を決める際にも当然ながら揉めやすくなります。 
 
まずはお互いが、どれくらい住宅購入に真剣なのか、温度感を確かめましょう。温度感を確かめるには、予算を明確に定めるための話し合いを設けることをおすすめします。「このエリアなら、いくらの物件なら即決できるか」というラインを決めておくと、住宅購入を決断する材料にもなります。 

減点思考

気になる物件が見つかっても、「もっとよい物件があるのでは？」と考えてしまうことで、なかなか踏ん切りがつかないこともあるでしょう。悩んでいるうちに時間だけが過ぎていき、ほかの人の手に売り渡されてしまうこともマイホーム選びではよくあります。 
 
先ほども触れましたが、希望の条件をすべて満たした物件というものは、まず見つかりません。希望にこだわりすぎると、住宅を減点方式で評価してしまいがちです。「コンセントの位置がダメ」や「壁紙の色が気にいらない」など、買った後にどうにでもなる範囲にまで目がいってしまい、買わないための粗探しに終始してしまうのです。 
 
土地探しから始めるのであれば、住宅探し以上に慎重になるでしょう。家はリフォームできますが、土地は基本的に変えられないからです。立地・周辺環境・地盤・ハザードマップなど、チェックしなければならないことも山ほどあります。 
 
決断を下すためには、事前に妥協できない点を決めておきましょう。予算・立地・設備など、絶対にここは外せないというポイントがあるはずです。また、住宅を内覧するときには減点思考ではなく、「この空間で何ができるだろう」と前向きに考えてみましょう。加点方式で前向きに評価していくと、どうしても譲れない条件と、妥協できる条件の違いがわかってきます。なかなか家が決まらないという方は、不動産会社やハウスメーカーなど、プロのアドバイスを受けながら家探しをするのもよいでしょう。妥協できない条件を決めたら、住宅のイメージが明確になり、決断もしやすくなります。 

住宅購入を決める3つのタイミング

ライフスタイルが変化するタイミングで住宅購入を検討するのが一般的です。国土交通省が公表している「令和3年度 住宅市場動向調査 報告書」を参考に、具体的にどのようなタイミングで住宅購入を決断するのかを探っていきましょう。 

結婚・出産などの節目

注文住宅・分譲戸建住宅・分譲マンションの購入タイミングは 、世帯主が30代のときがもっとも多くなっています。このタイミングは、多くの方が結婚・出産を迎えるタイミングでもあります。また、住み替え前の住居は、「民間賃貸住宅」である割合がもっとも多いという結果になっています。 
国土交通省の調査報告書から、家庭を持ったことで、子供のために教育環境を整えたいという思いや、夫婦で暮らせる終の棲家が欲しいという願いから、住宅購入を検討する世帯が多いことが読み取れます。また、同調査報告書によると、住宅ローンの返済期間は以下の通りです。 

＜住宅の種類と住宅ローン返済期間＞

住宅の種類	住宅ローンの平均返済期間
注文住宅（土地のみ）	34.2年
注文住宅（建築のみ）	32.9年
分譲マンション	32.0年
分譲戸建住宅	34.1年
中古戸建住宅	29.2年
中古マンション	29.9年

上記のデータから、最も短い中古戸建住宅の返済期間は29.2年、最も長い注文住宅（土地のみ）の返済期間は34.2年となっています。仮に住宅購入者が30歳だった場合、注文住宅を購入して35年ローンを組むと、完済時には65歳です。65歳は、退職によって収入がぐんと下がるタイミング。3,000万円の住宅を購入した場合、単純計算で月々72,000円程のローン支払いが発生します。 
 
年金生活に突入すると、世帯月収がダウンします。今までよりもローン返済の負担が大きくなり、最悪の場合だと、生活が破綻してしまうかもしれません。そのような事態を避けるため、30代までに住宅を購入しておき、早めにローンを完済したいと考える方も多いでしょう。 

居住人数が増えた

民間賃貸住宅に住み続けるメリットもありますが、3人、4人と住む人数が増えてくると、賃貸では手狭になってくる可能性がでてきます。引っ越しを検討しても、ファミリー層向けの賃貸は2LDK～3LDKが主流であるため、4LDK以上の間取りはなかなか見つかりません。そのため、居住人数が増えると、住宅を購入することが増えるのです。 
 
事実、国土交通省の「令和3年度 住宅市場動向調査 報告書」によると、世帯あたりの平均居住人数は、民間賃貸住宅では「1人」が多くなっています。一方で、中古マンション・リフォーム住宅は「2人」、注文住宅・分譲マンションは「3人」、分譲戸建住宅・中古戸建住宅では「4人」が最も多い結果となっています。 
 
民間賃貸住宅には1人世帯が住んでいる割合が高いのに対し、2人以上世帯が住宅購入に踏み切っていることから、結婚・出産や子育てのタイミングが住宅購入を後押ししているのが読み取れます。また、居住人数が増える理由は、出産だけではありません。両親・親族との同居や介護が発生することで、人数が増えるケースもあります。 
 
民間賃貸住宅の多くは集合住宅であり、階段やエレベーターでの移動を余儀なくされます。障害を持つ方や高齢者と暮らすうえでは、バリアフリーが整備されている住宅が必要ですが、賃貸では住めるエリアが限られてしまうのです。出産・育児または同居・介護という背景から、居住人数が増えることで、住宅購入に踏み切る方も多いことが推測されます。 

貯金額（自己資金）

住宅購入を検討している方の中には、まとまった自己資金を用意してから、マイホームを買おうと考えている方も多いのではないでしょうか。国土交通省の「令和3年度 住宅市場動向調査 報告書」では、住宅購入にかかった金額と自己資金比率は、以下のようになっています。 

＜住宅の購入資金と自己資金比率（一次取得）＞

住宅の種類	平均購入資金	自己資金比率（自己資金額）
中古マンション	3,118万円	36.3%（約1,132万円）
中古戸建住宅	2,721万円	29.2%（約794万円）
分譲マンション	4,674万円	28.6%（約1,336万円）
分譲戸建住宅	4,205万円	19.0%（約799万円）
土地＋注文住宅	4,879万円	17.3%（約844万円）

どのエリアに、どのような住宅を購入するかによって異なりますが、購入資金に対して17～37％の頭金を用意することが多いようです。自己資金なしでもローンを組むことは可能ですが、フルローンだと借入金が増えるため利息負担も大きくなります。頭金を用意するメリットは、月々の返済負担を小さくできることです。借入金額が高くなると、それだけ月々の返済負担も大きくなってしまいます。 
 
国土交通省の同調査報告書によると、最も頭金の少ない「分譲マンション」を購入する層の世帯年収は平均912万円で、最も世帯年収の高い層であることが示されています。つまり、分譲マンションを購入する世帯の多くは、頭金を出して月々の負担額を減らさなくても、月収の範囲内で十分に返済可能な層である、という捉え方もできます。頭金の額や割合の平均にとらわれず、自身の家計にとってどれくらいの金額が負担になりにくいのか逆算し、自己資金額を決定することが大切です。 

ライフプランを立てて住宅購入のタイミングを決めよう

一生に一度のチャンスかもしれない住宅購入となると、経済的な不安から二の足を踏んでしまう方も多いでしょう。無理をして住宅購入を進めてしまうと、最悪の場合は生活が破綻してしまいます。住宅ローンの返済で首が回らなくなった結果、我が家を手放さなくてはならないという苦渋の決断を強いられるかもしれません。そのような事態を回避するためにも、返済可能な範囲の住宅を選び、月々の返済額が大きな負担とならないような返済計画を立てる必要があります。頭金を貯めて返済負担を減らしたり、安い物件を選んで早めに返済を終えたりといった工夫が必要でしょう。 
 
住宅購入に踏み切れないことが、経済的理由であれば、お金のプロであるファイナンシャル・プランナー（FP）に相談してライフプランを具体的に立てることで、住宅購入の見通しが立つかもしれません。「今の家計ではどれくらいの住宅が購入できるのか？」や「月々どれくらいの返済であれば、生活が破綻しないのか？」といった疑問をお持ちの方は、FPに住宅購入について相談してみるのも1つの方法です。 
 
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