家計

なぜ無料でFP相談ができるの?FP相談の内容とメリット・デメリットとは

なぜ無料でFP相談ができるの?FP相談の内容とメリット・デメリットとは

家を買うとき、家計を見直したいときなどお金に関する悩みをFP(ファイナンシャル・プランナー)へ相談する方が増えています。

FPとはお金に関する幅広い知識をもった専門家で、FPに相談をすることで、人生のさまざまなお金に関する悩みを解決できます。
気軽に専門家に相談してもらえるように、無料で相談できるサービスが徐々に増えてきました。

とはいえお金の悩みはデリケートな話なので、FP相談に興味はあっても、

  • お金の話って何をどこまで相談できるのか
  • FP相談のメリットだけでなく、デメリットも知っておきたい、どうして無料で相談できるのか

といった疑問や不安があり、なかなか相談に踏み切れないという方も多いでしょう。

このコラムでは、FPに相談できる内容から相談時のメリットと注意点、無料で相談できるからくりについて、徹底的に解説します。

 

そもそもFPとは何か

FP(ファイナンシャル・プランナー)とは、顧客の人生設計(ライフプラン)を叶えるため、経済的な側面からアドバイスを行う専門家です。

人生設計とは、

  • 子どもは3人ほしい
  • 郊外に庭付きの一戸建てがほしい

など、人生の希望を具体的な計画にすることです。

子どもが3人ほしいなら、教育費はいつまでに・どれくらい・どのように準備すべきか。
庭付き一戸建てを購入し、無理なくローン返済していくためには購入予算はいくらぐらいにして、頭金をどれくらい準備しておくべきか。

10年20年にわたる長期の資金計画をを立てることや、利用できる制度やサービスの情報を調べるのは結構大変。客観的な視点でお客さまの希望と収支・資産状況などから適切な資金計画を立て、計画の実現に導くのがFPの役割になっています。

FPについてより詳しくはこちら


FPに相談できる内容

日本のFP資格は大きく分けて2つあります。

  • 国家資格であるファイナンシャル・プランニング技能士(FP技能士)の1級~3級
  • 民間資格であるAFPとCFP(国際資格)

いずれの資格でも相談対象は家計管理から相続・贈与まで幅広く、お金に関する様々な相談ができるのが特徴です。

FPの相談対象は幅広く、家計管理から資産運用、住宅ローン、保険、教育資金、年金・老後資金、相続・贈与などがあります。

  • 家計管理:家計改善、貯蓄の増やし方や節約の相談など
  • 資産運用:株や投資信託など金融商品の説明、具体的な資産運用の相談など
  • 住宅ローン:住宅ローンの組み方、借り換えの相談など
  • 保険:保険商品の説明や保険の選び方、必要な保障の相談など
  • 教育資金:教育資金必要額の計算や準備方法、教育ローンや奨学金の利用相談など
  • 年金・老後資金:公的年金制度の説明から老後資金必要額の計算、退職金の運用・活用相談など
  • 相続・贈与:子どもや孫への相続資金・贈与資金の相談など

とはいえ全分野の知識を網羅したFPは非常に少なく、FPによって得意分野、専門分野は異なります。
また投資性商品や保険、住宅ローンなどの金融商品については、FPの所属によっても案内できる範囲や対応可否が変わってくるので気をつけましょう。

それぞれ重要なポイントなので、詳しく解説します。


FPによって得意分野は異なる

先述のとおりFPの相談対象は広範囲に及ぶため、全分野の知識に精通しているFPはなかなかいません。

家計管理の相談を得意としているFPもいれば、資産運用相談に特化したFPもいて、それぞれに得意な分野があるのです。
FPだからといって、お金のことなら何でも相談できるというわけではないので気をつけてください。

FP相談を利用するときは、

前もって自身が相談したいこと、聞きたいことを明確にして、自身の相談分野に適したFPに依頼するようにしましょう。

「家計や保険相談など、複数の相談分野の話がしたい」という方や、「自身が聞きたい話がどの相談分野になるのかわからない」という方もいらっしゃると思います。

そんなときは、相談したい内容をできるだけ細かく箇条書きにするなどして、考えや疑問を可視化しておくと良いでしょう。事前に可視化した相談内容をFPにしっかり伝えておけば、「聞きたいことが聞けなかった」という結果を避けられます。

FPナビでは得意分野からFPを探して相談することができるため、相談したい内容とFPの得意分野のミスマッチがおきません。
また、得意分野以外にも、年齢や性別、対応エリアなどさらに細かく条件を絞って検索することも可能です。

得意分野などこだわり条件でFPを探す

 

金融商品の相談はFPの所属により対応できる範囲が異なる

株や投資信託などの投資性商品、保険や住宅ローンといった金融商品はさまざまな種類があります。

そのため金融商品の相談について、相談できる範囲や相談の対応可否は、FPの所属によっても異なるのです。

たとえば「各金融商品の仕組みや特徴について知りたい」という基本的な相談であれば、ほとんどのFPが対応できるでしょう。

しかし「実際に商品を比較したい」や「詳しい商品説明を聞きたい」という具体的な相談になると、FPの所属によって対応できる範囲は変わってきます。
「A生命の○○という保険商品について聞きたい」や「B銀行の住宅ローンを考えている」といった具体的な相談は、その金融商品を取り扱うFPに相談するようにしましょう。

所属別 FPの種類

  • 企業系FP
    保険会社や銀行、住宅ローン専門金融機関などに所属するFP。
    自社の商品・サービスに特化した細かい金融商品相談を得意とする。
  • 独立系FP
    FP事務所を開業している、または特定の金融機関や団体に所属していないFP。
    複数の金融商品の取扱いをしているFPもいれば、まったく取り扱いせず相談業務だけで活動しているFPもいる。
  • 専門家FP
    税理士や社会保険労務士などの資格も取得しているFP。
    士業のサービスの一環として相談業務を行うケースなどがある。

 

FP相談のメリットと注意点

FP相談には複数のメリットと注意点について解説します。

FPに相談するメリット

FPに相談する主なメリットは以下の3つです。

  • 人生設計を明確にできる
  • 気付かなかった問題点を可視化できる
  • 漠然としたお金の不安を解消できる

家計相談にしても住宅ローン相談にしても、根底にあるのは「お金に対する不安」ですよね。

その不安を解消するために利用するのがFP相談です。
ただし、FPに相談すれば必ず上記のメリットが得られるというわけではありません。
FPの得意分野とあなたの不安・相談分野がマッチしていなければ問題を解決できないどころか、相談してもさらに不安がつのることになるでしょう。
つまりメリットを得るためには、自身に適したFPを選ぶことが何より大切なのです。


FPに相談するときの注意点

FP相談を利用するときには、以下の点に注意しましょう。

  • (FPによっては)相談料がかかる
  • (FPによっては)自身に必要のない金融商品やサービスをすすめられる
  • (FPによっては)問題解決にならず、さらに不安がつのる

FP相談には有料相談と、無料相談があります。
有料相談の場合は時間制で料金が決まっているケースが多いため、相談した結果に満足してもしなくても料金が発生する点に注意しましょう。
無料相談なら料金は発生しませんが、有料相談よりも金融商品やサービスの勧誘をされる可能性が高くなります。

たとえ相談料がかかったり、商品やサービスを勧誘されたとしても、お金の不安を解消できて満足したサービスを得られるのなら良いのですが、そうでなければさらに不安がつのるだけです。

FP相談でが自分にとって最良の結果になるか・ならないかは対応するFP次第ということです。


なぜ無料でFP相談ができるのか

FPの収入源は大きく分けると、FP相談、FP顧問、セミナー講師、執筆、金融商品の販売となっています。

個人へのFP相談

1時間あたり〇円という時間料金制でFP相談を行う。

法人や個人事業主へのFP顧問業

月額〇円という月額料金制で顧問契約を結び、税務相談など必要なFP相談を行う。

セミナー講師業

イベントや各種講座でセミナー講師として登壇し出演料をもらう。

執筆業

WEBや紙媒体に掲載する記事の執筆を行い、原稿料をもらう。
書籍を出版した場合は、印税が入ることがある。

金融商品の販売

保険や住宅ローンなどを顧客に販売した場合、金融機関や保険会社から販売手数料がもらえる。※ 保有している資格や所属会社によって、取り扱える金融商品は異なる。

無料FP相談ができるのは、FP業が「金融商品の販売による手数料収入」によって成り立っていることが多いためです。
無料相談したうち何割かのお客さまが保険など金融商品の契約をしてくれれば、FPは手数料を得ることができます。
金融商品の申込みがなかったとしても、無料相談であれば、より多くの顧客にFPの顔やサービスを知ってもらう機会ができるため、FP自身の宣伝にもなるという側面もあります。

実際にFPナビでは、敷居が高そうだと思われやすいFP相談をより多くの方に提供できるよう、提携FP事務所の協力や金融商品販売手数料をもとに無料でサービスを提供しています。

FPナビが選ばれる理由

 

無料のFP相談は勧誘される可能性が高いから、やめたほうがいいのか

「FP無料相談では商品を勧誘されるだけだから、やめたほうが良い?」「有料相談のほうが良いFPに出会えるのでは」と思いますよね。
確かに、無料相談では最終的に金融商品を提案される可能性があることは事実です。

しかし、たとえ金融商品の販売があったとしても、商品知識が豊富だからこそ有益な情報を得られることもあります。
また、FPが家計を見直していく過程で、金融商品の活用が有効になるケースは、無料相談だけではなく有料相談でもよくあることです。

最も大切なことは、無料か有料かなのではなく、自分に適したアドバイスをしてくれるFPかどうかが重要です。
FPとして今までどのような経験を積んできたのか、どのような相談内容が得意なのかというFP個人の資質で選ぶ・判断することをおすすめします。

FPナビではお客さまが相談したい内容とFPの不一致を防ぐために、ファイナンシャル・プランナーのプロフィールに得意分野・相談メニューを掲載しており、相談内容に合わせて選び、相談することができます。
得意分野以外にも、年代や性別、相談エリアで絞って検索も可能です。

年代・性別・相談エリア・得意分野などから
FPを選んで相談する


選ぶのが難しいという場合は、お電話やWEBでお問合せいただければ、専門のオペレーターが相談したい内容をお伺いの上でお客さまにあったおすすめのFPを紹介することも可能です。
お客さまの探しやすい方法でぜひご利用ください。

WEBでのお問合せこちら

 

まとめ

FP相談の対象は家計管理から相続・贈与まで非常に幅広く、お金に関するさまざまな相談をすることが可能です。
とはいえ全分野に詳しいFPは少なく、それぞれ得意分野があるので気をつけましょう。

またFP相談には相談料が発生したり、金融商品の勧誘を受けたりの可能性があるというデメリットがあります。
しかし同時に、「漠然としたお金の不安を解消できる」というメリットもあります。
仮に料金がかかったり、金融商品の勧誘があったとしても、人生で必要不可欠なお金の不安を解消できたら、「FP相談を受けても良かった」と思えるでしょう。

しかし、自身が望む相談に対して満足な回答やアドバイスがなければ、不安がつのる一方ですよね。

結局、FP相談を受けて自分にとって最良の結果になるか・ならないかは対応するFP次第です。

FP相談を受ける際は、聞きたいことを箇条書きにするなどして相談内容を明確にしておき、ご自身の希望に適したFPに依頼することが大切です。

※この記事は2024年3月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。

執筆者

服部 椿

服部 椿

プロフィール:FP分野専門のフリーランスライター。
子育て中のママFPとして、子育て世帯に役立つ家計や投資、お金に関する情報を発信中。
保有資格:2級FP技能士

share
  • twitter
  • facebook
  • line

ファイナンシャル・プランナーが
あなたの家計を診断します

ファイナンシャル・プランナーは、現在の家計の状況・これからの予定(ライフプラン)をお聞きしたうえで、「お金のプロ」として、今後のライフプランを実現するための家計のやりくりや貯蓄方法を提案します。

相談相談