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がん保険・がん特約は本当に必要かどうかを考える

がん保険・がん特約は本当に必要かどうかを考える

がんの入院や治療に対して保障が特化したがん保険やがん保障特約は本当に必要なのでしょうか。以下では、がん保険やがん保障特約について、その保障内容や必要性についてみていきます。

■治療費がかさんでも安心。高額療養費制度とは

がん保険やがん保障特約の必要性を考える上で知っておきたい制度として、「高額医療費制度」が挙げられます。高額医療費制度は、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が一定の限度額を超えて高額になった場合に利用できる制度です。1ヶ月あたりの自己負担額は所得別に定められており、入院や通院による医療費によってその額を超えた場合、超過分が払い戻されます。
払い戻されるまでの間の医療費を無利子で貸し出す高額療養費貸付制度もあり、経済的負担が大きくなりすぎないようになっています。「がんにかかると莫大な治療費がかかる」というイメージがあるかもしれませんが、公的な健康保険が適用される治療を受けるのであれば、自己負担額には上限があるため、治療費が膨らみすぎることはありません。万が一がんにかかっても、高額療養費制度や高額療養費貸付制度を利用することで、医療費は最低限におさえることができます。こうした制度について知ることは、がん保険やがん保障特約の必要性を判断する上で重要となります。

■治療費だけじゃない!がん治療にはお金がかかる



治療費のほかにも、がん治療にはさまざまな費用が発生します。

・入院にまつわる費用
入院の際に出される食事代は自費となります。なお、入院の際には一般的に大部屋に入ることになりますが、その室料には公的医療保険が適用されます。しかし、2人部屋や個室を希望した場合には、その差額ベッド代を患者自身が負担することになります。ただし治療上、あるいは病棟管理の都合など、事情があって大部屋以外を使用することになった場合には差額ベッド代は支払う必要はありません。
入院が長引く場合や何度も入退院を繰り返さなければならない場合は、その間の収入が減少したり途絶えてしまうことが考えられます。そうした場合、生活費を貯蓄や給付金などから賄わなければならなくなるため、がん治療にかかる経済的負担が大きくなることを覚悟しなければなりません。

・先進医療
先進医療とは、特定の大学病院や医療センターなどで研究・開発され、厚生労働省の承認を受けている高度の医療技術を用いた療養です。安全性・有効性が十分に検証しきれていないため、健康保険適用の認可がまだ下りておらず、費用は全額、患者の自己負担となっています。高額療養費制度の対象外となっているため、がんの治療で、この先進医療を受ける場合には、治療費は一気に金額が跳ね上がることとなります。

■経済的・精神的負担を和らげる



がん治療の場合、抗がん剤治療や緩和ケアなど、退院後も通院を続けなければならないケースがほとんどです。健康保険適用内の治療を受け、高額療養費制度を利用したとしても、通院による治療を重ねることで少しずつ治療費による経済的負担は大きくなっていきます。入院や治療によって働くことができずに収入が無くなってしまった場合、がん治療中の経済的負担はさらに大きくなってしまいます。

そうした公的な健康保険ではカバーしきれない経済的損失を補うのが、民間の医療保険の役割です。しかし医療保険の種類によっては日帰り入院や通院には給付金が出なかったり、給付金の対象となる入院や通院の日数に上限があったりと、がんの治療を考えたときに十分なケアを受けられない場合があります。

ほかの病気に比べ、がんは闘病期間が長期にわたるため、治療費が高額になりやすい病気です。そんながん治療の特性特化した保障内容をもつ保険が、がん保険や医療保険などに付加するがん保障特約です。がん保険やがん保障特約は、がんと診断された際に支払われる診断給付金や、日数無制限の入院給付金など、満足ながんの治療を受けるために必要な保障が充実しているのです。

がんと診断された際には、大きな不安に襲われるものです。そうしたときにがん保険やがん保障特約があれば、経済的にも、精神的にも負担を大きく和らげることができるでしょう。
病気になった際に医療費として使える貯蓄が十分にあるのならば、がん保険やがん保障特約にわざわざ加入する必要はありません。しかし、貯蓄額が十分でない場合や、がんにしっかり備えたい場合などは、がん保険やがん保障特約は必要な保険であるといえるでしょう。

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※この記事は2021年12月時点の法律・情報に基づき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。

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