家計

どうする?冬のボーナスの使い道

どうする?冬のボーナスの使い道

企業で働いている人にとって、年に2回もらえるボーナスは大きな楽しみのひとつです。2016年の冬のボーナス金額は会社の規模や職種によっても異なりますが、前年に比べてわずかに増加しています。そこでふと気になるのが、ボーナスの平均額やその使い道。周りの人はどれくらいもらっていて、何に使っているのでしょうか。
ここでは、ボーナスの支給額やその使い道についてご紹介したうえで、家計に賢い使い方について考えます。

■2016年、冬のボーナスの支給額は?



冬のボーナスの支給額は、会社の規模や職種によっても異なります。

日本経済団体連合会が集計した2016年年末賞与・一時金の妥結状況によれば、東証一部上場、従業員500人以上の主要20業種大手企業での平均支給額はおよそ93万円となっています。前年度の冬のボーナスと比べると、0.84%の増加です。業種別の集計では、前年に引き続き自動車が最も多く、1%増加のおよそ99万円という結果になっています。
東証一部上場企業198社を対象にして年間協定ですでに決定している2016年年末賞与・一時金の妥協水準を調査・集計したデータでは、製造業でおよそ75万円、非製造業でおよそ62万円、全産業でおよそ72万円という結果になっています。いずれも前年度から微増となっており、特に非製造業が2.4%プラスと好調を示しています。
業種別の調査では、輸送用機器(自動車)が前年から1.4%増加して、およそ102万円と飛び抜けて高い結果となっています。このほかに前年比がプラスになっている業種としては、水産・食品やガラス・土石、電力などがあります。なお、前年比がマイナスになっている業種としては、鋼鉄や非鉄・金属、機械などがあります。

■冬のボーナスの使い道は?

周りの人がボーナスを何に使っているのかは、何かと気になるものです。価格.comが実施したアンケート調査「価格.com リサーチ-No.095 冬のボーナス2016-いくらもらえる? 何に使う?-」に よると、ボーナスの使い道として最も多いのは貯金です。貯金は、2015年度の調査でもボーナスの使い道として最も多いものでした。次に多かったのが、商品・サービスを購入するというもの。商品・サービスの内訳としては洋服やファッション関係と回答した人が最も多く、およそ18%でした。次点でおよそ12%のカー用品、およそ11%のノートPCと続きます。

昨年に比べて需要が高まっているものとしては、ノートPCやPCパーツ、ブルーレイ/DVDレコーダー・プレーヤー、ゲーム機本体などがあります。パソコン関連は新しいOSの登場やSSDの大容量化、DVD関連は新しいブルーレイ規格の登場、ゲーム機本体は新型PS4などの発売と、いずれも新しい動きを見せているジャンルで需要が高まっています。


■家計に優しいボーナスの使い方



前述したように、ボーナスの使い道は人それぞれです。せっかくもらったボーナスですから、好きな用途に使いたいと考えたいもの。とはいえ、その調子でどんどんと使ってしまうと、ボーナスはすぐになくなってしまいます。できることなら、少しでも家計に優しい使い方をしたいものです。
例えば、少し高くても長く使えるものを買うという方法。バッグや財布といったものは特にそうですが、年に数回買い換える安価なものよりも、多少高くても丈夫で長持ちするものをボーナスで購入しておくと、トータルで出費を抑えることが可能です。安いと思ってついつい購入してしまう癖がある人は、本当に必要なものなのか、長く使えそうかどうかを考えて購入しましょう。一呼吸おいて考えることで、いわゆる「安物買いの銭失い」を防ぐことにもつながります。
ボーナスの使い道として回答の多かった貯金は、家計に優しい使い方であるといえます。全額を貯金するのではなくても、半分程度を貯金するという考え方もあります。長期の貯金が難しいという場合には、今後必要になる金額を想定して一時的にストックしておくという貯金の方法もおすすめです。この場合、普段の預金口座とは別の口座に預けておくと、うっかり使ってしまうこともありません。
このほか、住宅ローンの繰り上げ返済をするというのも、冬のボーナスの賢い使い方です。繰り上げ返済した分に関しては金利がかからず、そのまま全額が元金として返済されます。これにより、金利の負担を効率的に減らすことができるのです。(繰り上げ返済については、金額により手数料がかかるなど金融機関により規定が異なります。タイミングをしっかり確認して返済しましょう。)

冬のボーナスの使い道は誰に強制されるわけでもなく、自身が好きに使うことができます。そのなかの少しだけでも、家計に優しい使い道を考えてみてはいかがでしょうか。

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※この記事は2016年12月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。

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