現代のお小遣い稼ぎはクラウドソーシングが熱い！在宅ワークの概念を覆すクラウドソーシングとは

空き時間を有効活用して、プラスαの収入を得たい……。

子どもがいてなかなか時間がとれない主婦の方は、誰しも一度は在宅ワークの可能性を考えたことがあるのではないでしょうか。

特に子どもが小さい間は時間がうまく作れないもの。また、そろそろ働きに出たいと思っても入れる保育園を探すのが難しい・・という方もいるでしょう。

多くの主婦にとって、自宅で好きなときにできる在宅ワークは子どもを寝かしつけた後などの隙間時間を有効活用できる、ぴったりの仕事です。在宅ワークというと、一昔前であれば、シール貼りや紙箱作り、袋詰めといった内職のイメージがありましたが、時代とともに内容は変化しており、現代ではデータ入力や文章作成、デザイン制作などパソコンで行う仕事も増えています。こうしたインターネットを介して請け負う仕事は、今では「クラウドソーシング」と呼ばれることが多く、従来の在宅ワークとは内容はもちろん概念そのものが異なります。今回は、そんなクラウドソーシングについてご紹介します。

■クラウドソーシングってなに？

インターネットの普及にともない、人々の生活は大きく変わりました。そのひとつが、働き方です。一昔前までは、会社に雇用され、決められた場所で決められた時間に働くというのが労働の基本でしたが、現代社会における働き方は多様化しています。例えば、自分で仕事を受注し、自分の好きな場所で好きな時間に働くというスタイル。特に、パソコン作業がメインとなる仕事に関しては、このような働き方を選ぶ人も多くなっています。そして、そういった人の多くが利用しているのが、クラウドソーシングです。

ここでひとつ疑問なのが、「従来の在宅ワークと何が違うのか」ということではないでしょうか。「人を募集するのではなく技術を募る」という意味では、シール貼りや紙箱作り、袋詰めのような在宅ワークも同じように見えるかもしれません。しかし、クラウドソーシングでは、より専門性の高い知識やスキルが必要な仕事が大半。従来の在宅ワーク募集では、「誰でもできる仕事です」「空き時間に簡単にできる作業です」といった文言がよく見受けられましたが、クラウドソーシングの仕事はそうではありません。

■どんな仕事があるの？

クラウドソーシングとは、インターネットを介して不特定多数の人に仕事を依頼するサービスです。企業は、Webサイト上でひとつの仕事に対する作業やアイデアを募集し、それを見て応募してきた人に対して業務委託を行います。つまり、クラウドソーシングは、従来のような「アルバイト募集」「正社員募集」といった形態とは異なり、人を募集するというよりは、ひとつの案件に対する技術を募るものだといえるでしょう。
従来の在宅ワークよりも高いスキルや専門的な知識が必要とされるクラウドソーシング。具体的にどのような仕事があるのでしょうか。

・サイト制作
・アプリ開発
・映像制作
・翻訳
・ライティング
・文字起こし
・データ入力
・デザインやキャッチコピーの募集

大手のクラウドソーシングで募集されている仕事を見ると、このような案件が多く見受けられます。サイト制作やアプリ開発、映像制作などのプロジェクト系作業に関しては、すべてを任されるのではなく作業の一部を割り当てられることがほとんど。また、デザインやキャッチコピーの募集では、応募されたアイデアの中から優秀なものを採用し、採用者のみに報酬が支払われるというコンペ形式が取られることが多いようです。

■クラウドソーシングの仕事をするメリットは？

クラウドソーシングの仕事は、程度の差はあっても、ほとんどが専門的なスキルや知識を必要とします。そのため、誰もができるというわけではありません。しかしその分、自分の強みを生かして仕事を受け、報酬を得ることが可能です。また、クラウドソーシングでは、仕事の依頼から打ち合わせ、納品までをネット上のやり取りのみで完結させられるため、地方や海外に住んでいる人でも仕事ができます。例えば、東京の大きな会社の案件を、地方や海外にいながら受けることも可能です。このほか、クラウドソーシングに限らず在宅ワークやフリーランス全般にいえることですが、期日までに納品するスケジュールさえ組めれば働く時間を自分で決められるというのも、メリットのひとつです。短い期間でできる仕事や隙間時間にできるアイデア募集系の仕事を定期的に受ければ、時間を有効活用して収入アップができます。

今後ますます需要が増えていくと期待されるクラウドソーシング。
「パソコン作業に自信がある」「文章作成やテープ起こしなどの経験がある」「おもしろいアイデアやデザインを発想できる」といった人は、クラウドソーシングにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

※この記事は2017年1月時点の法律・情報にもとづき作成しているため、将来、法律・情報・税制等が変更される可能性があります。

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