「FPナビ」はあなたに最適なファイナンシャル・プランナーをご紹介するサイトです。

ファイナンシャルプランナーにしっかり相談。見つかる・頼れる・納得できる・FPナビ ニッセンライフ

資格保有FP数:370名(2017/05/28 現在)

目的別保険の選び方

子どものために

これから子どもが生まれる方、また既に生まれた方も含めて、子どもができたら将来の教育資金について考えなくてはいけません。どれくらい、またどのように準備すべきか悩んでいる方も多いでしょう。
子どもの教育資金は、想像以上に高額です。そのため、長期でコツコツと計画的に準備することが大切です。ここでは、子どものために効率よく教育資金を準備できる保険についてご紹介します。

教育資金を貯める事ができる保険の種類

教育資金は前述したように長期でコツコツ準備していかなければいけません。
計画的に、そして長期という時間を味方にした、貯蓄性も重視した方法で教育資金を積み立てるための保険として、学資保険や終身型の生命保険があります。もちろん、コツコツお金を貯めるだけなら銀行へ貯金するという方法もありますが、学資保険や終身保険には、保険ならではの強制的な貯蓄機能があります。毎月自動的に引き落とされ、必要な時に引き出すということができないからこそ教育資金の準備に適しているのです。また、長期間積み立てるため利率が良く、通常払った保険料以上の満期金(返戻金)が期待できる貯蓄性が両商品の魅力です。
学資保険は、もともと教育資金の貯蓄を目的としている保険商品ですのでご存じの方は多いでしょう。保険料を月々払い込み、満期日になった時、満期金として保険金が給付されます。保険金の給付のほか、契約中に契約者(両親のいずれか)が死亡した場合は以後の保険料の払い込みが免除になります。
一方終身型の生命保険(終身保険)は、もともとは死亡保障が目的の保険商品なのですが、近年は教育資金の準備として「低解約返戻金型終身保険」を活用するという方法が増えてきています。この商品は通常の終身保険よりも保険料払込期間の解約返戻金を抑えることによって保険料が割安になっており、保険料払込期間が終わってから解約すると保険料以上の解約返戻金が戻ってくるため、この特性を生かして学資保険代わりに活用することができるのです。

教育資金はいくら必要なのか

そもそも、子どもの教育資金はどの程度必要なのでしょうか。
文部科学省の子どもの学習費調査(2014年度)では、幼稚園3歳から高校卒業までの15年間を全て私立に通った場合の教育資金の総額は約1,769万円、すべて公立に通った場合でも約523万円の教育資金が必要になると報告されています。仮に高校卒業までを公立、その後4年生大学に進学したとして、大学の学費約500万~800万円(大学の学費は国公立から私学まで幅があるためあくまで概算です)を加えると1,000万~1,300万はかかることになります。
この「学習費」とは、学校外の塾などの習い事の費用も含めた「教育資金」の総額ですので、もちろん家庭の経済状況や教育方針によっても教育資金の幅は変わりますが、「平均的」な相場を考えてもかなりかかるといえるでしょう。
親が考えている教育方針があっても、それとは別に子どもが私立や遠方の学校への進学、習い事を複数希望した場合には、できるだけ応えてあげたいと思うのが親心ではないでしょうか。子どもの将来の可能性のために、教育資金はできる限り多く貯蓄できるようにしておきましょう。

保険で準備するメリット・デメリット

学資保険と終身保険のメリットである、高い貯蓄性と保険ならではの強制貯蓄機能ですが 強制的に長期間貯蓄するという特徴はデメリットとしてとらえられることもあります。
銀行の預金のように途中で引き出せないため、もし支払いが厳しくなって満期日よりも早い段階で解約してしまった場合には元本割れしてしまうこともありえるためです。
学資保険も終身保険も、金融商品です。元本割れのリスクもあるからこそ、満期日まで支払いを継続した場合には支払い額より多い満期金(返戻金)が受け取れるのですが、契約する際にはこの特徴を十分理解したうえで無理なくコツコツ貯められる額で始めることが大切です。
また、学資保険と終身保険は異なる保険商品ですので、メリット・デメリットもそれぞれ違います。学資保険は、もともとの目的が教育資金の準備のため、満期日が固定で給付金を受け取れば、その保険契約は終了することになります。満期日は多くの場合教育資金の負担が大きくなる大学入学前の高校卒業時に設定されていますが、子どもが違う進路を選んだとしても、その満期日は変えられません。あくまで教育資金のための保険なのです。
しかし終身保険は満期日というものはないため、子どもが進学しなかった場合にはそのまま終身保険として保障を持ち続けることができ、解約時期(返戻金を受け取る時期)も自由に選べるという多様性があります。どちらをメリット・デメリットととるかは考え方次第ですが、それぞれの特徴を比較して、家族で重視するポイントなど話し合いのうえ、商品を選びましょう。

子どもの教育資金は想像以上にかかります。そしてこれから先、子どもが大きくなるまでの期間に家族に何があるかわかりません。そのような時に備えるためにも、保険で教育資金を備えるという方法も選択肢の一つとして考えておきましょう。教育資金の準備は早いにこしたことはありません。学資保険や終身保険も、早ければ早いほど月々の積立額は安くなり貯蓄性も強くなります。子どもが生まれる前、妊娠中でも加入することができるため、妊娠がわかった段階で教育資金については早めに検討しておきましょう。

ファイナンシャル・プランナーから保険相談についてアドバイス

ライフプランのご相談 家計診断のご相談 住宅ローンのご相談 教育資金のご相談 保険のご相談 老後資金のご相談
3STEPであなたにあったFPを探す

「性別・年齢」「エリア」「相談分野」の3STEPであなたにあったファイナンシャル・プランナーを検索することができます。

FPを探す コンシェルジュにファイナンシャル・プランナーを探してもらう

セブン&アイ・ニッセングループの個人情報保護体制

プライバシー ファイナンシャル・プランニングは、お客様の家族構成や収入・資産状況など重要な個人情報をお伺いする必要があります。当サイト及びコンサルティングでお預かりする個人情報は、適切な管理体制のもと厳重に管理しております。 また、当社がご紹介するファイナンシャル・プランナーは、内部管理体制及び法令遵守体制が構築されている法人に所属するファイナンシャル・プランナーのみと提携しております。どうぞ安心してご利用ください。

当サイト上に掲載するコンテンツの作成には細心の注意を払っておりますが、その内容に関する正確性および完全性について保証するものではありません。当サイトをご利用の場合は、事前に利用規約に同意の上ご利用ください。

ページトップへ