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年代別保険の選び方

シニア世代の保険の選び方

シニア世代、またこれからシニア世代にさしかかる50代60代は無理なく無駄のない保険の選び方が大切です。年齢が上がるにつれて健康面の不安が生じるため、もしもの時にどの程度入院費がかかるかなど医療費に関する不安が増大するからです。その不安から必要な保障以上の保険を選んでしまうこともあります。
年齢が高くても、健康であれば加入できる保険も数多くあります。特に医療保険、がん保険は80歳でも加入できる商品が増えています。
ここではシニア世代の保険の選び方についてご紹介します。

シニアの生命保険の見直し

シニアと一口にいっても、年代によって、必要な死亡保障の額は大きく異なります。
特に50代は、前半と後半でも、子どもがまだ大学に進学する予定でいる方、既に独立している方など、その方のご家族の構成や状況によってだいぶ変わってくるということです。
既に子どもが独立している場合であれば、この年代には高額な死亡保障は必要ありません。ご自分が亡くなった後の葬儀代や遺産相続にかかる費用など、死後の整理に必要となる金額の保障だけでもよい場合もあるでしょう。その場合は、保障が必要な理由からも一生涯保障のある終身タイプの死亡保障がいいでしょう。
またあまり知られていませんが、相続税対策にも保険は活用できますので、是非忘れないようにしてください。

シニアの医療保険の見直し

病気やケガによる入院や手術は、年齢が上がるほどリスクが高くなりますので、医療保険は、現在加入している保険があるなら、継続するのもいいでしょう。その場合、年齢によっては保障が小さくなる、保障されなくなるということもありますので、自分の入っている医療保険の内容をきちんと確認することも必要です。
医療保険に未加入の方でも小型の医療保障を選択するなど、必要最低限の保障で保険料を節約することも可能です。ある程度預貯金があるなら、医療保険に加入する必要は低いでしょう。
持病や過去に病歴があっても加入できる保険も増えています。健康状態の告知が不要な無選択型というタイプのものや、健康状態による引受条件が緩和されている引受基準緩和型といった保険もあります。
健康状態に不安があるにもかかわらず、医療保険に加入していない場合は、これらの医療保険に加入を検討されることをおすすめします。ただし通常の告知が必要な医療保険と比べると保険料が割高である場合や保障内容に制限がある場合がありますので保障内容を十分に検討ください。

シニアのための介護保険の選び方

健康寿命とは平均寿命とは異なり、亡くなるまでの不健康な時期に当たらない、健康でいられる寿命のことです。すべての方が平均寿命を健康で全うすれば介護は必要ありませんが、男性なら約9年、女性なら12年の介護期間を要すると言われています。 介護が必要となった場合、公的介護は受けられますが、それだけだとすべてを賄うのは難しい場合があります。シニアになると一番心配なのはこの介護問題です。
それを補う介護保険が民間から出ています。公的介護だと介護認定を受けることで在宅サービスや施設の利用が可能になります。しかし注意点としては、公的介護は現物の支給であって現金ではないということです。夫か妻のどちらかが介護が必要になった場合、一時的に必要な金額は90万円近いと言われています。また年間で国が保障する介護を超えた場合は自己負担する必要があります。
介護のリスクに備えるために、介護保険にも若い時期から加入すればいいのでしょうが、子育てや住宅購入など、介護よりも優先すべきお金の使い先が多くあります。
また、若い時には貯蓄や投資で資産を増やしておいて、介護のリスクが高くなる50代60代になってから介護保険に加入するという選び方をお勧めします。

民間介護保険に加入するときのポイント

シニアが介護保険を選ぶにはいくつかのポイントがあります。
まずは死亡保障が必要かどうかということです。要介護認定されると給付金が受け取れる掛け捨てタイプと死亡保障が付いていて掛け捨てタイプでないものに分かれます。後者は掛け金が高くなるので死亡保障を無くすという選択もあります。その場合の選び方は掛け捨てです。
次に給付金の受け取り方法です。一時金、年金、一時金と年金の3つの受け取り方があります。一時金は、自宅介護の場合にリフォームが必要となった場合に利用できます。年金は、毎月の介護費用の補てんに使えます。実際自己負担額の平均は90万円というデータもあるので、これは使えます。介護保険によっては終身で受け取れるものもあります。
最後に給付基準の選び方を考えます。給付基準には公的介護の基準に応じた保障内容と民間の会社が独自に設定している保障内容があります。後者はわかりにくい点が多いので、公的介護に準じたものを選択したほうがいい場合があります。ただし給付基準は年々厳しくなっているので、民間の給付基準も引き上げられる可能性があります。

シニア世代は子どもの独立などで今まで必要だった保障がいらなくなる時期でもあります。
その分保障の選び方を変えて、老後の資金や保障として無駄のない保険を選びたいものです。今まで死亡保障を考えていた方は一度その選び方を見直して、不必要だと思うなら無くしてしまうというのも一つの方法です。ただし死亡保障がどの程度あるかによっては、葬儀代や死後の整理代としてあまり保険料が高くないなら残しておくという方法もあります。
いずれにしてもご家族の考え方や老後の設計によって選び方が色々できます。不安なら専門家に相談するのも良いでしょう。

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