収入

収入は年齢、職業、職種、地域はもちろんお勤め先の会社などによって大きく変わるため、どのような職業や職種で働けば収入を増やすことができるとは一概には言えません。
一般的に年齢が高くなるにつれて収入も多くなると考えられますが、職業によっては必ずしも年齢が高いからといって収入が多いわけではありません。
厚生労働省の「賃金構造基本統計計画」によると、多くの職業では50代の収入が最も多くなっていますが、金融・保険業、飲食・サービス業などでは40代が最も収入が多くなっています。
また、職業によって全年齢の平均金額も大きく異なり、金融・保険業は615万円ですが、飲食・サービス業は349万円と200万円以上の差があります。

[ 主な産業の年齢階級別賃金（年収） ]

20代
建設業	368万円
製造業	358万円
金融・保険業	398万円
飲食・サービス業	277万円
教育・学習支援業	344万円
医療・福祉	333万円

30代
建設業	471万円
製造業	464万円
金融・保険業	581万円
飲食・サービス業	367万円
教育・学習支援業	512万円
医療・福祉	412万円

40代
建設業	560万円
製造業	558万円
金融・保険業	743万円
飲食・サービス業	413万円
教育・学習支援業	677万円
医療・福祉	461万円

50代
建設業	596万円
製造業	600万円
金融・保険業	740万円
飲食・サービス業	399万円
教育・学習支援業	808万円
医療・福祉	483万円

60代
建設業	409万円
製造業	344万円
金融・保険業	485万円
飲食・サービス業	268万円
教育・学習支援業	764万円
医療・福祉	439万円

全年齢
建設業	496万円
製造業	488万円
金融・保険業	615万円
飲食・サービス業	349万円
教育・学習支援業	612万円
医療・福祉	419万円

※10人以上の常用労働者がいる民営事業所の数値
出典：生命保険文化センターが厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（平成26年度）をもとに作成

支出

支出はご家族様の人数や構成、職業、趣味など様々な要因で大きく変わるため、他の家庭と比べることは非常に難しくはなりますが、平均的な支出額は気になるところだと思います。
総務省の家計の調査によると、20代や30代の若い世代では「住居」「教養娯楽」の支出が占める割合が多く、40代では「教育」、60代では「食料」の支出割合が多くなります。
30代の子育て世代の食費は約6万円、高熱・水道費が約2万円、教育費は約1.4万円、娯楽費は約3万円です。あなたのご家庭と比べてみていかがでしょうか？
また、世帯人数は30代・40代が最も多く、可処分所得は50代が最も多くなります。
世帯人数が多い20代～40代に比べ、50代～70代は世帯人数が約1人減少していますが、消費支出は大幅には減少していません。
老後の蓄えを考える場合は、子供が成長して手を離れた場合でも大幅に支出が減らないことを考慮する必要があります。

[ 世帯主の年代別にみる平均的な家計支出（2人以上の勤労者世帯・月額） ]

～29歳
世帯人数	3.2人
可処分所得	327,863
消費支出	247,177
食料	46,493
住居	35,597
高熱・水道	17,541
被服・履物	10,674
教育	4,044
娯楽	17,142

30歳代
世帯人数	3.7人
可処分所得	403,778
消費支出	272,884
食料	61,198
住居	25,366
高熱・水道	19,798
被服・履物	13,508
教育	13,708
娯楽	28,744

40歳代
世帯人数	3.7人
可処分所得	458,577
消費支出	328,118
食料	74,750
住居	17,440
高熱・水道	23,557
被服・履物	14,932
教育	29,051
娯楽	34,137

50歳代
世帯人数	3.3人
可処分所得	470,924
消費支出	354,119
食料	76,165
住居	18,736
高熱・水道	25,929
被服・履物	14,458
教育	20,781
娯楽	30,406

60歳代
世帯人数	2.8人
可処分所得	332,997
消費支出	319,220
食料	74,451
住居	19,151
高熱・水道	24,806
被服・履物	11,483
教育	2,469
娯楽	28,614

70歳～
世帯人数	2.5人
可処分所得	340,147
消費支出	284,968
食料	65,078
住居	22,638
高熱・水道	22,693
被服・履物	10,528
教育	787
娯楽	25,940

全体
世帯人数	3.4人
可処分所得	423,541
消費支出	318,755
食料	71,189
住居	20,467
高熱・水道	23,397
被服・履物	13,730
教育	18,094
娯楽	30,435

※可処分所得：給与やボーナスなどの所得から税金や社会保険料を差し引いた、手取り収入のこと。
出典：総務省「家計調査年報」（平成26年）

貯蓄

貯蓄額は家族構成、労働者の人数、仕事、年代など様々な要因で異なります。
支出同様、他の家庭と金額だけで比べることは困難ですが、平均的な貯蓄額を世帯の構成（単身・二人以上）と年齢別で平均額を見てみましょう。
金融広報中央委員会の調査によると、貯蓄額は単身世帯・2人以上の世帯共に年齢が上がるごとに増え、60代以上の世帯で最も多くなります。
60代以外は単身世帯の方がやや貯蓄額が多いですが、60代では2人以上の世帯が多くなり、全体では2人以上の世帯の方が貯蓄額が多くなります。
2人以上の世帯では40代から50代にかけて貯蓄額が大幅に増えています。
年齢的に収入が増える時期であったり、子供が手を離れる時期であったりと要因は様々かと思いますが、老後に向けた貯蓄をこの時期にされる方が多いのではないでしょうか。
あなたの家庭ではいつ貯蓄が比較的しやすい時期なのか、ライフプランニングをして確認してみてはいかがでしょうか。

[ 預貯金の保有額（金融資産保有世帯） ]

単身世帯
20歳代	274万円
30歳代	475万円
40歳代	775万円
50歳代	923万円
60歳代	1,097万円
全体	719万円

2人以上の世帯
20歳代	222万円
30歳代	375万円
40歳代	465万円
50歳代	856万円
60歳代	1,342万円
全体	970万円

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」（平成27年度）

各データの平均をご覧になられていかがでしたでしょうか？
予想と違った点もあったのではないかと思いますが、大切なことは、あなたのご家庭の状況を確認して、それにあった節約・貯蓄方法を考えることです。家計の見直しでお困りでしたら、ファイナンシャル・プランナーに相談されることをお勧めいたします。